調査会社のIDC Japanは2015年8月3日、国内企業を対象にワークスタイル変革に関する調査結果を発表した。ワークスタイル変革については、その重要性が高く認識され始め、変革活動を推進しようとする企業も増えつつある。今回の調査では、従業員数1000人以上の大規模企業の66.8％がワークスタイル変革について「非常に重要/重要」と回答。48.2％の大規模企業が、すでに変革活動を開始している、あるいは1年以内に開始すると回答した。
同社は、多くの企業が何を目指してワークスタイル変革に取り組むのか、その目的についても調査。それによると、おもに従業員の生産性向上だが、育児や介護などの労働上の制約がある従業員の業務継続など、複合的な目的を持っている企業が多いという。
図1●2年後のワークスタイル変革の普及（出典：IDC Japan）
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一方、ワークスタイル変革に取り組んでいる企業の具体的な活動内容は、企業規模別に差異があるという。従業員数1〜99人の小規模企業では、モバイルワークや在宅勤務の導入に積極的と指摘。同社は、小規模企業における在宅勤務可能業務の導入指数（各要素の普及予測を回答者数に応じて積算し指数化した値）について、現在の26.9％から2年後に32.5％、5年後に38.1％へ拡大すると分析した（図1）。
