調査会社のIDC Japanは2016年7月5日、外付型エンタープライズストレージシステムの国内市場に関する調査結果を発表した。2015年の外付型エンタープライズストレージシステムの支出額は前年比7.4％増の2016億3200万円に達した。2015年～2020年の同市場の年間平均成長率（CAGR）は0.6％で、2020年には2074億400万円に達すると予測した。
2015年の同市場が前年比で高い伸びを記録したのは、メインフレーム向けの大型更新案件が金融、官公庁を主体に集中したことと、オープンシステム向けが仮想化環境やクラウド環境で高成長を継続したためと指摘する。2015年のメインフレーム向け支出額は同26.9％増の335億3200万円にまで拡大し、オープンシステム向けも同4.2％増の1681億円に達した。
接続環境別にも調べたところ、最も大きな市場規模を持つFC-SANの支出額は同4.0％増の986億2900万円。仮想化環境やクラウド環境でコストパフォーマンスに優れたミッドレンジクラスの成長が継続しているほか、全量フラッシュデバイスを搭載したオールフラッシュアレイが国内市場で本格的に立ち上がってきたことがFC-SAN支出額の増加に寄与したという。NASは同9.6％増の462億2500万円。同社は、NASの用途が従来のファイルサーバーにとどまらず、仮想化環境やクラウド環境でのストレージインフラに広がったことが成長につながっていると指摘している。
同社は2016年の市場動向について、前年のメインフレームの大型更新の反動でマイナスとなると分析。一方で、2017年以降の支出額は1％台の成長を持続していくと予測している。仮想化やクラウド向けの支出のほか、オールフラッシュアレイなどを含めたフラッシュストレージへの支出額が増加していくという。
［IDCの発表資料へ］
