調査会社のIDC Japanは2015年7月2日、国内のIT市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年の市場規模は、前年比0.5％減の14兆6435億円と予測。2014年は多くの産業でIT支出が伸び、実績値で前年比2.4％増となったが、その反動から2015年には市場規模が微減に転じるという。
同社は、2015年のIT市場を企業規模別にも予測。それによると、従業員1000人以上の大企業は、銀行での大型案件や、円安の影響で業績が好調な製造業でのシステム案件が後押しし、同0.4％のプラス成長を維持すると分析。一方、その他の企業規模では、いずれもマイナス成長になると予測した（図）。具体的には、小規模企業（1人～99人）で同2.0％減、中小企業（100人～499人）で同0.7％減、中堅企業（500人～999人）で同0.1％減と予測。企業規模が小さくなるほど短期的にIT支出が抑制されると指摘した。
しかし2014年～2019年の平均成長率では、いずれの企業規模においてもプラス成長を維持すると予測。小規模企業は1.4％、中小企業は1.4％、中堅企業は1.5％、大企業は1.6％と、中長期的にはいずれも堅調に推移すると分析した。
IT市場の構造変化についても調査。それによると、2015年の第2のプラットフォーム市場は同4.4％減と予測されたが、第3のプラットフォーム市場については6.0％増と分析。2013年～2018年にかけて、年平均5.6％で拡大していくという。一方、第2のプラットフォーム市場は、マイナス2.6％で縮小に向かうと予測した。
同社は、大企業を中心に第3のプラットフォームの導入が進み、徐々に中堅、中小へと浸透していく構図が鮮明になりつつあるという。ただし、ソーシャルメディアやモバイルの利用は、小規模企業や中小企業においても進んでいると指摘。利用率はまだ低いものの、自社の産業分野に固有の領域で、第3のプラットフォームが支えるテクノロジーの活用が広がりつつあると分析した。
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