調査会社のIDC Japanは2015年7月1日、タブレット端末（eReaderを除く）の国内市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年第1四半期（1～3月）の出荷台数は、前年同期比13.6％増の229万台に達した。同社では、ビジネス市場向けの出荷が好調に推移し、同39.2％増の88万台にまで拡大したことが大きな要因と分析。特に、教育市場向けを中心にAndroid、Windowsタブレット端末の需要が拡大したという。
同社では、家庭市場向けの出荷台数についても調査。それによると、Wi-Fiモデルを中心にタブレット端末への需要が減少しているものの、アップルのiPadシリーズで回線付きモデルが好調。結果的には、同1.9％増の141万台に達した。
国内のタブレット端末のベンダー別の出荷台数についても調査（図）。それによると、上位6社は、アップル、エイスース、富士通、東芝、NEC Lenovoグループ、マイクロソフト。アップルは、4G回線付きモデルを中心に、同11.5％増と出荷台数を伸ばし、42.8％という高いシェアを維持した。エイスースは、Nexus 7シリーズの後継シリーズであるMeMOシリーズの出荷により、8.7％のシェアを獲得。シェア第2位の座を堅守した。富士通は、教育市場向けの出荷が好調に推移し7.0％のシェアを確保。以下、東芝、NEC Lenovoグループおよびマイクロソフトが続いた。
今後の見通しについて、同社では、ビジネス市場と家庭市場に分けて予測。ビジネス市場では、企業や教育市場でタブレット端末をシステムの中に取り入れたソリューションの拡大にともない、出荷も増加していくと指摘した。特に2016年以降には、日本郵政グループによる高齢者向けタブレット端末の配布が、市場拡大の要因になると分析している。
一方、家庭市場では、タブレット端末は購入が一巡したことで、買い替えが中心の市場となり、今後、新たな利用方法やキラーアプリケーションの登場が望まれているという。
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