調査会社のIDC Japanは2015年7月1日、国内の携帯電話市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年第1四半期（1～3月）のスマートフォンと従来型の携帯電話を合わせた出荷台数は、前年同期比0.4％増の917万台で、携帯電話、スマートフォンともに5四半期ぶりにプラス成長に転じた。
同社では、スマートフォンだけの出荷台数も調査。それによると、同7.0％増の697万台に達し、携帯電話出荷台数の76.0％を占めた。スマートフォン市場では、「iPhone 6 Plus」のように、画面サイズが5.5インチ以上7インチ未満の「ファブレット」と呼ばれる機種が注目されている。同社では、スマートフォン全体に占めるファブレットの割合については、まだ9.9％にとどまっていると指摘した。
スマートフォンと従来型の携帯電話とを合わせた携帯電話の総出荷台数におけるベンダー別シェアも調査した（図）。それによると、アップルが前四半期期（2014年10～12月）の46.2％から38.9％へとシェアを落としたものの、10四半期連続で首位の座を維持。上位トップ3では、大手通信事業者3社に対して、従来型携帯電話と「AQUOSシリーズ」のスマートフォンを安定供給しているシャープと、auKDDI向けを中心にスマートフォンと従来型携帯電話を出荷している京セラが、共に13.8％で、同率2位となった。
スマートフォンだけに限定したベンダー別のシェア調査では、アップルが51.1％と半数を獲得して第1位を維持。NTTドコモとauKDDI向け「Xperiaシリーズ」の販売が堅調なソニーが第2位となった。前期6位だった京セラが、出荷台数を伸ばしトップ3入りを果たした。
同社では、今後の見通しについて、加入者の増減が落ち着きつつあり、スマートフォンの販売では、各社ともに苦戦が続くという。特に、iPhoneについては、世界市場ではiPhone 6 Plusが占める割合が26.3％と高いが、日本では9.2％にとどまっていると指摘。市場拡大の起爆剤として期待されたものの、日本市場での効果は限定的と分析した。
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