調査会社のIDC Japanは2016年6月23日、国内のサーバー市場に関する調査結果を発表した。それによると、2016年第1四半期（1月～3月）の市場規模は、前年同期にあたる2015年第1四半期から9.5％減の1341億円にとどまった。出荷台数も同15.1％減の13万8000台。
同社では、今期は、前年同期と比べて全ての製品分野で出荷額が減少したと分析。出荷額の減少は、出荷台数の減少に加えて前年同期にあった複数のHPC（High-Performance Computing）大型案件の反動によるものと指摘している。
同社では、2016年第1四半期の動向について、特にx86サーバーの出荷台数の減少が大きく影響したと分析している。x86サーバーの出荷額は前年同期比で1.6％減の948億円、出荷台数で同15.0％減の13万6000台にまで落ち込んだ。出荷台数が前年比で大きく落ち込んだのは、更新需要が弱かったことに加えて新規需要が弱含んだことによるという。
また、国内で出荷されるサーバーの多くは更新需要によるもので、同社では「更新対象となるx86サーバーの台数が今期は少ないと見込んでいた」という。同社では、「今期、更新タイミングを迎えたサーバーの多くは2011年第1四半期に出荷されたものである。しかし、2011年第1四半期は東日本大震災の影響によって出荷台数が落ち込んでいた。結果的に、今期の更新需要が弱含んだ。これに加えて、プロセッサーの性能向上によって更新時のサーバー統合／集約率が高まっている」と分析している。
なお、同社ではベンダー別のシェアも分析。それによると、 前四半期に続き富士通が首位で、2位はNEC、3位は日本ヒューレット・パッカードだった。
