ハイパーコンバージドインフラの導入に関する状況や意向
（出所：ノークリサーチ）
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調査会社のノークリサーチは2016年6月10日、中堅・中小企業におけるハイパーコンバージドインフラの導入意向に関する調査結果を発表した。それによると、ハイパーコンバージドインフラはまだ登場して間もないため、「既に導入済みである」と回答した企業は、年商5億円から500億円までのいずれの年商帯においても1割未満だった。だが、「導入を計画/予定している」および「導入を検討している」も含めた回答割合は2割強～3割強に達したという。
同社は、導入を検討していない企業の割合も調査。それによると、「導入は全く考えていない」が2割程度にとどまったものの、「現時点では判断できない」が5割前後に達した。同社では、このような結果を踏まえ、今後のハイパーコンバージドインフラの普及促進には、認知/啓蒙が最優先事項であると指摘している。
一方、同社はサーバー仮想化活用の普及を妨げている要因についても調査。それによると、「通常のサーバー構成とどちらが安価なのかを判断できない」「現状の業務システムが対応可能なのか判断できない」といった項目が比較的多く挙げられたという。具体的には、「通常のサーバー構成とどちらが安価なのかを判断できない」が22.6％、「現状の業務システムが対応可能なのか判断できない」が18.6％、「サーバ仮想化に適したシステム用途を判断できない」が12.5％となった。
同社は、ハイパーコンバージドインフラに関して中堅・中小企業がどのようなメリットを考えているかについても調査。それによると、「高価なストレージ機器が不要である」が32.2％、「小さな規模から始めて徐々に大きくできる」が30.2％、「高価なネットワーク機器が不要である」が29.5％となった。
