米IDCが現地時間2016年6月9日に公表した世界のパソコン市場に関する調査によると、2016年の年間出荷台数は2億5560万台にとどまり、前年実績から7.3％減少する見通し。
同社は先に公表していたリポートで、2016年の出荷台数が同5.4％減少すると予測していたが、今回これを下方修正した。1～3月期の落ち込み幅が事前予測より大きかったことに加え、各国の通貨安、物価の下落、政治不安といったマイナスの要因がその理由という。
スマートフォンやタブレット端末の出荷台数は伸びが停滞しており、パソコンへの競争圧力は和らいでいるはずだが、事実はそうなっていないという。世界の多くの地域で消費者への経済的プレッシャーがあるほか、Windows 10の無償アップグレードによる新規パソコンの買い控え、あるいは他のデバイスの利用増といったことが、引き続き消費者向けパソコンに影響を及ぼしている。一方で企業の多くは現在Windows 10の導入について評価している段階。法人分野でも新規パソコンの購入が進んでいないとIDCは分析している。
同社によると消費者向けパソコンの出荷台数は、前年に続き2桁の減少となる見通し。ただ、法人向けは4.4％の減少にとどまり、2017年以降はわずかながらプラス成長に転じると予測している。これにより、消費者向けと法人向けを合わせたパソコンの世界出荷台数は、2017年に前年比1.6％減と、小幅な減少となり、2018年に安定化するという。
IDCが定義する「パソコン」とは、デスクトップパソコン、ノートパソコン、超薄型ノートパソコン、Chromebook、ワークステーションなどで、これには、着脱式キーボードが用意されるタブレット（デタッチャブル型）は含まず、米AppleのiPadや米MicrosoftのSurface Pro、Androidタブレットなども含まない。
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