調査会社のIDC Japanは2016年5月23日、国内のクライアントPC市場に関する調査結果を発表した。2016年第1四半期（1月〜3月）の出荷台数は、ビジネス市場向けが前年同期比5.9％減の183万台、家庭市場向けが同11.4％減の111万台で、合計で同8.1％減の294万台と1桁の減少にとどまった。
同社は2016年第1四半期の動向について、需要が回復基調にあると分析した。同社は、2014年からの国内クライアントPC市場について、2014年第3四半期（7月〜9月）にWindows XPの特需の反動、消費税増税から出荷台数が同19.9％減と大幅に落ち込んだと分析。
その後、2014年第4四半期（10月〜12月）に同32.5％減、2015年第1四半期に同41.5％減と落ち込み幅が拡大。しかし、2015年第2四半期（4月〜6月）に同36.0％減となってからは、2015年第3四半期に同21.9％減、2015年第4四半期に同16.4％減と回復基調をたどってきたと指摘した。
なお、同社は上位5社のベンダーシェアについても調査（図）。それによると、2015年第4四半期と比べて、HP Inc.がデルを抜き東芝と並ぶ3位タイとなったという（同社では、差が1％未満の場合は同位としている）。また、上位5社の中では、HP Inc.とデルが前年同期比でプラス成長となった。
HP Inc.は、ビジネス市場向けで同5.2％増、家庭市場向けも同比9.9％増のプラス成長、全体では同5.9％増を達成した。上位5社の中でビジネス市場、家庭市場ともにプラス成長を遂げたのはHP Inc.だけという。Dellは、ビジネス市場が同5.6％減となったが、家庭市場向けが同比56.2％増とシェアをけん引。全体でも6.0％増となった。
なお、NEC レノボ グループは、ビジネス市場向けで同1.3％増、家庭市場向けでは同21.3％減で、全体では同9.5％減となった。富士通は、ビジネス市場向けで同9.1％減、家庭市場向けで同0.4％減となり、全体では同7.4％減となった。東芝は、ビジネス市場向けで同20.2％減となったものの、家庭市場向けでは同0.7％増となり、全体では11.7％減にとどまった。
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