調査会社のMM総研は2015年5月21日、国内タブレット端末市場に関する調査結果を発表した。それによると、2014年度のタブレット端末の出荷台数は、前年度比24.2％増の929万台に達した。2014年度下期出荷台数は516万台で、半期別出荷台数で初めて500万台を突破。2015年度には初めて1000万台を超え、同15.2％増の1070万台に達すると予測している（図）。
今後のタブレット端末の市場動向について、キャリアによる新料金プランやマルチデバイス戦略の推進、マイクロソフトのLTE対応「Surface 3」の販売開始など、今後もキャリア経由で販売されるセルラータブレットが増加すると分析。併せて、MVNO SIM（格安SIM）サービスとの相乗効果によるSIMフリータブレットの需要拡大も期待できるという。今後はセルラータブレットの拡大が市場を牽引し、タブレット市場は堅調に増加していくと指摘。2016年度には出荷台数が1180万台に達し、2017年度に1280万台、2018年度には1360万台にまで増加すると予測した。
メーカー別出荷台数も発表した。それによると、Appleが408万台でシェア43.9％と、日本市場にタブレット端末が登場した2010年度より5年連続でシェア1位を獲得。2位はASUS、3位はソニー、4位は富士通、5位はNECレノボの順となった。
OS別の出荷台数では、Androidが425万台（シェア45.7％）で前年度に続いて1位。次いでiOSが408万台（シェア43.9％）、Windowsは96万台（シェア10.3％）だった。
一方、通信回線別の出荷台数では、Wi-Fiタブレットが475万台（シェア51.1％）で、セルラータブレットが454万台（シェア48.9％）となった。2013年度ではWi-Fiタブレットのシェアが67％と3分の2を占めていたが、ここにきてセルラータブレットの比率が上昇してほぼ半々になったという。
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