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統計&調査

[データは語る]2015年度の国内パソコン出荷は1186万8000台、下半期には8.1%増と回復基調に――MM総研

下玉利 尚明=タンクフル 2015/05/20 ITpro
図●半期別国内パソコン出荷実績および予測(出所:MM総研)
[画像のクリックで拡大表示]

 調査会社のMM総研は2015年5月20日、国内パソコン出荷状況に関する調査結果を発表した。それによると、2015年度もWindows XPのサポート終了にともなう更新特需の反動減が継続すると指摘。2015年度上半期は、前年同期比18.1%減の550万6000台となると予測した()。

 一方で下半期には需要回復が見込まれ、同8.1%増の636万2000台にまで持ち直すと分析。ただし通期では、同5.9%減1186万8000台となると分析した。NTTによる光卸事業の開始や、SIMフリー端末の拡大とMVNOによる格安モバイル運用など、PCを取り巻く環境は厳しい状況が続くものの、2015年夏以降にリリースが予定されるWindows 10が、再び市場を喚起するきっかけとなると期待されるという。同社では、2015年度下半期以降には回復基調となると予想した。

 2014年度の国内パソコン出荷実績に関する調査結果も発表した。それによると、国内パソコン出荷台数は前年度比23.6%減の1260万9000台。2013年度のWindows XPの更新特需の反動は、2014年度上半期には少なく、前年同期比2.7%減の672万2000台にとどまったが、下半期に大きく影響。同38.7%減の588万7000万台の大幅減となった。流通ルート別実績では、個人向けルートが前年度比12.1%減の 522万1000台、法人向けルートが同30.1%減の738万8000台となり、法人更新需要の反動がより強く市場に反映される結果となった。

 同社は、出荷金額も発表。それによると、2014年度の出荷金額は同16.6%減の1兆157億円。出荷平均単価は前年度の7万3000円から8000円増えて8万1000円となった。前年度から継続している円安による部材費の上昇などの影響から価格が上昇した。

 なお、同社は2014年度のメーカーシェアも発表。首位のNECレノボ、2位の富士通、3位の東芝、4位のデル、5位の日本HP、6位のアップルと、上位6メーカーの順位は変わらなかったが、VAIO事業を分社化したソニー、分社化後のVAIO株式会社の出荷台数が減少したことで、ASUSが8位から一つ順位を上げた。首位NECレノボは個人市場の拡大に注力しシェア27.6%と1.4ポイント、シェアを拡大した。

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