図●2015年度の国内タブレット出荷台数シェア
（出所：MM総研）
[画像のクリックで拡大表示]
シンクタンクのMM総研は2016年5月19日、国内のタブレット端末市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年度の出荷台数は前年度比2.8％減の903万台となった。2011年度から14年度まで4年連続で増加していたが、初めてマイナス成長になった。
同社は、2016年度の出荷台数を、前年度比7.4％増の970万台と予測。2017年度は1060万台で、初の1000万台越えが見込まれるという。その要因として、キャリアによるAndroidタブレットの販売増、MVNO SIMカード契約数との相乗効果によるSIMロックフリータブレット需要の拡大があると指摘する。
中期的には、法人市場におけるWindowsタブレット市場の拡大も期待され、今後のタブレット市場は微増傾向が続く見通しと分析した。
MM総研は、2015年度の出荷台数調査からメーカー別の出荷台数とシェアについても発表した（図）。Appleが、361万台でシェア40％を獲得して第1位。日本にタブレット端末が登場した2010年度から、6年連続の1位を維持した。ただし、出荷台数では前年度比11.5％減となり、iPad発売開始以降初の前年割れとなったという。
OS別の出荷台数シェアも調査。Androidが3年連続で第1位となり、2位はiOS、3位はWindowsだった。Windowsは、AndroidやiOSシェアには依然として及ばないが、2012年度のOS別シェアが6％程度だったことから考えると、着実に増加しているという。
