調査会社のIDC Japanは2015年4月15日、国内のクライアント仮想化市場の動向についての調査結果を発表した。それによると、2015年のクライアント仮想化導入率は「全社導入」が11.8％、「部分導入」が14.5％、「試験導入」が4.8％、「導入予定」が4.7％となった。2014年と比較すると全社導入、部分導入、試験導入、導入予定の合算で、導入率が12.6ポイント上昇したという。

　1社当たりの導入割合も2014年の36.4％から、2015年には40.5％へと増加。追加導入などを含む1社あたりの導入率が高まっていると指摘した。

　同社では、ITの活用や人事・労務面で施策、ファシリティの改善などによりワークスタイルの変革に取り組んでいる企業についても調査。それによると、実施状況は、「全社的実施」が9.5％、「部分的実施」が12.5％、「試験的実施」が5.9％となった。調査対象企業全体の27.9％が、ワークスタイルの変革に着手し、実施しているという。

　また、BYODとシャドーITを合算した導入率では、スマートフォンが2014年の42.3％から2015年には44.3％に、タブレットが同30.5％から33.0％に、モバイルPCが同29.8％から31.5％へと上昇。携帯電話は2014年も2015年も同じ49.3％だった。

　BYODとシャドーITの内訳をみると、BYODの導入率が全てのデバイスで微増した一方、シャドーITの導入率は全てのデバイスで微減。これはシャドーITの状況を改善してBYODに移行する動きが見られるためという。

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