調査会社IDC Japanは2015年4月6日、国内企業におけるオープンソースソフトウエア（OSS）の利用実態調査結果を発表した。今回は、自社の情報システムにおけるOSS導入状況を調査した1次調査（有効回答数1782社）と、OSSを既に使用している企業に対して詳細な利用実態を調査した2次調査（有効回答数309社）に分けて実施。
1次調査で、OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5％に達し、「試験的に導入している」（5.2％）、「導入に向けて検証している」（4.1％）、「これから導入を検討する」（10.0％）とを合わせると、50.8％の企業がOSSを何らかの形で導入しているか、導入を検討していることが明らかになった（図）。一方、「導入の予定はまったくない」とした企業は33.3％、「今後の予定は分からない」とした企業は12.1％だった。
同社は、産業分野別にOSSの導入状況を調査。それによると、「本番環境で導入している」が30％を超えている産業分野は、通信/情報が39.2％、公共/公益が37.6％、金融が35.4％という結果だった。
また、1次調査でIT戦略におけるOSSの使用方針について質問した結果、「積極的に使用する」と回答した企業は12.1％、「適材適所で使用する」は31.3％だった。同社では、両方を合わせると40％以上の企業がOSSの使用に対して前向きな方針を取っていると指摘。一方で、「明確な方針はない」が26.6％、「分からない」が9.4％となったことから、OSSに対する方針が不明瞭な企業も約3分の1を占めていると分析している。
2次調査では、OSSを使用している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調べた。本番環境で利用しているOSSの種類では、Linuxが63.8％で最も高い利用率となった。その他では、アプリケーションサーバーのTomcat（39.5％）とJBoss（13.9％）、RDBMSのMySQL（26.5％）とPostgreSQL（13.3％）、運用管理のZabbix（13.3％）、仮想化のXen（12.6％）とKVM（10.7％）、システムソフトウエアのSamba（29.1％）とOpenLDAP（15.5％）が利用率10％を超えたという。
同社は、ビッグデータ関連ソフトウエアのHadoopやNoSQL、クラウド基盤ソフトウエアのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトウエアのDockerなど、最近注目のOSSについても分析。利用率こそ低いものの、今後、第3のプラットフォームにおいて活用が期待されると指摘している。
