図●国内企業の社内コミュニケーションに関する課題
（出所：ガートナー ジャパン）
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ガートナー ジャパンは2016年3月31日、日本企業の社内コミュニケーションへの取り組みに関する調査結果を発表した。それによると、「会議と電子メールを減らしたい」企業は3分の2を上回り、会議に関しては約76％の企業が、電子メールに関しては約68％の企業が減らしたいと回答した。
同社は、社内コミュニケーションの現状に大きな課題を抱えている企業が多いことが明らかとなったと分析した。
会議や電子メール以外の社内コミュニケーションのツールについても調査。それによると、従来の電話やテレビ会議システムに加え、最近ではスマートフォンやWeb会議サービスなど、さまざまなツールや手段の利用が可能になっていると指摘する。
また、これら多様なツールをコーディネートするテクノロジであるユニファイド・コミュニケーション（UC）製品あるいはサービスの採用に関しても調査。それによると、従業員数2000人以上の企業で、採用が20％を超えた。今後採用予定とする企業も、これまでで最も多くなったという。
ガートナーは、限られた時間の中で成果を出すことが求められる多くの企業では、意思決定を速やかに行う上で最適なコミュニケーションのツールは何かを常に意識し、選択しなければならないと指摘する。
今回の調査結果について、「組織全体のコミュニケーションのバランスが崩れ、その結果、徐々に負担が増して困惑している姿を反映している」と分析した。ビジネスの優先度に応じてコミュニケーション・ツールを使い分けることの重要性が高まっているという。
