調査会社のIDC Japanは2015年3月30日、国内タブレット端末(eReader端末を除く)市場に関する調査結果を発表した。それによると、2014年の出荷台数は、前年比8.0%増の804万台となった。

 出荷台数が好調に増加した背景について同社は、法人市場が教育向け需要の拡大で好調だったことを指摘。法人向けは、同56.7%増の235万台へと拡大した。一方で、個人市場は、Android OSを搭載したタブレット端末を中心に販売不振が続き、同4.2%減の569万台へと減少した。

 同社は、2014年の国内タブレット端末市場をベンダー別にも調査。それによると、第2四半期からNTTドコモ向けに「iPadシリーズ」の供給を開始するなど、年間を通して出荷数を安定させたアップルが、シェア44.3%で2013年に続き首位を維持した。2位は、Android OSを搭載した機種だけではなく、Windows OSを搭載したモデルも並行して投入した台湾エイスースが、シェア10.3%を獲得。続いて、3位はシェア8.0%を獲得した富士通、4位はシェア6.5%を獲得したソニーとなった。

図1●2014年の国内タブレット端末出荷台数ベンダー別シェア(出典:IDC Japan)
図1●2014年の国内タブレット端末出荷台数ベンダー別シェア(出典:IDC Japan)
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 また、2014年第4四半期のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比9.8%増の245万台となった。同社では、個人市場における「iPadシリーズ」の好調な出荷や、法人市場における教育市場でのAndroid OSおよびWindows OS搭載機の需要拡大が、出荷台数を押し上げたと指摘。

 ベンダー別シェアは、LTE回線付き「iPadシリーズ」などの出荷台数を伸ばしたアップルが44.9%を獲得して1位。2位は、LTE搭載タブレット端末が好調な富士通、3位は、Windows OS搭載タブレットの出荷台数を増やした台湾エイスース、4位はNECレノボグループ、5位はソニーとなった。

図2●2014年第4四半期の国内タブレット端末出荷台数ベンダー別シェア(出典:IDC Japan)
図2●2014年第4四半期の国内タブレット端末出荷台数ベンダー別シェア(出典:IDC Japan)
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 同社は、法人市場では、教育分野のタブレット需要が今後さらに拡大していくと分析。一方、個人市場では、買い替え需要が回復する兆しがないため、今後さらに市場が縮小すると指摘している。

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