調査会社のIDC Japanは2016年3月15日、国内のタブレット端末市場に関する調査結果を発表した。2015年の出荷台数は前年比1.5％増の831万台とほぼ横ばいとなった。ただし、同社はスマートフォンとの競合によってタブレット端末の需要が減速していると指摘。その影響もあって2015年第4四半期の出荷台数は前年同期比14.3％減の222万台にまで落ち込んだという。
家庭向けとビジネス向けのセグメント別にみると、家庭市場向けが同2.1％増の589万台、ビジネス市場向けが同0.2％増の241万台と、いずれも微増した。ところが、2015年第4四半期には家庭市場向けは同0.5％減の173万台にとどまったものの、ビジネス市場向けが同42.3％減の49万台と大幅に落ち込んだ。ビジネス市場向けが大きく減少した要因は、2014年第4四半期にあった教育市場向けの大型案件が2015年には少なく、その反動によるという。
また、同社はタブレット市場を「デタッチャブルタブレット」（ハードウェアキーボードが脱着できるデタッチャブル型タブレット）と「タブレットスレート」（通常のスレート型タブレット）に分けて調査。その内訳も発表した。2015年の出荷台数では、デタッチャブルタブレットが121万台、タブレットスレートが709万台と、タブレットスレートが約85％を占めているという。しかし、その前年比成長率では、タブレットスレートの5.5％減に対して、デタッチャブルタブレットは80.0％増と大幅増。同社では、高性能タブレットとキーボードを組み合わせることで、PCの置き換えやアドオンデバイスとして導入されている背景があると指摘している。
なお、2015年のタブレット端末出荷台数の上位5社は、アップル、ファーウェイ、エイスース、NEC Lenovoグループ、富士通。アップルは出荷台数が前年比4.5％減となったが、40.9％の高いシェアを維持した。
同社では、2016年以降、デタッチャブルタブレットが軽量さ、スマートフォンのように画面タッチできる操作性、ハードウエアキーボードを搭載できることなどを理由に出荷が増加すると予測。家庭市場を中心にPCの置き換えやアドオンが期待できるという。同社は、PCベンダーから見た場合はPCの減少を補うことができ、ユーザーから見た場合は、ポータブルPCよりも安価でPCと同等のパフォーマンスを得られることから需要増が期待されるという。
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