調査会社のガートナー ジャパンは2016年3月14日、日本企業におけるアプリケーション活用に関する調査結果を発表した。それによると、2019年までに日本の大企業におけるIT部門の60％がバイモーダル型アプリケーション開発に取り組むようになると予測。同社によると、バイモーダル型アプリケーション開発とは、アプリケーションの特性に応じて、ウォーターフォール型開発手法と非ウォーターフォール型開発手法（アジャイル型や反復型開発手法を含む）の両方を使い分けるアプローチである。

　同社は現在、多くの日本企業がビジネス施策の柔軟で迅速な変更と推進を実現するために、新しい発想でのアプリケーション変革に向けた戦略の立案と実践が急務となっていると指摘。そのため、基幹系アプリケーションでは、従来のように長い時間をかけて作ることが許容されにくくなっているという。また、巨大プロジェクトの管理の困難さも認識され、開発スコープを縮小して、早くプロジェクトを完了させる「アジャイル型」の採用が増えつつあると分析している。

　一方、同社は、基幹系アプリケーション以外の領域では、IT部門があまり関与していない状況の中で、アジャイル型開発手法、新しい技術やツール類の採用により、アプリケーション開発の俊敏性が著しく向上していると指摘。ビジネス部門において、ビジネス環境の変化への俊敏な対応の実現が喫緊の課題になっていることが背景にあるという。

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