シンクタンクのMM総研は2016年2月18日、国内のパソコン出荷実績に関する調査結果を発表した。それによると、2015年の総出荷台数は前年比31.9％減の1016万5000台、出荷金額は同26.6％減の8738億円となった（図）。
同社は2016年のパソコン市場について、前年比8.2％減の933万台と予測。減少幅は徐々に縮小し、16年後半には法人市場を中心に一旦下げ止まる、とした。
2015年のパソコン市場が大幅な落ち込みとなった背景について、Windows XP機入れ替え特需の反動に加え、円安による部品代等の原価上昇がパソコン本体価格の値上げにつながったと指摘。値上げの影響を受けて、単価が8万5962円と5年ぶりに8万円台に上昇したという。
個人・法人別に2015年の市場動向を分析したところ、個人市場向けの出荷ルートである｢個人系ルート｣は、前年比23.8％減の442万7000台。企業・官公庁向けのメーカー直販と販売店販売を合計した「法人系ルート」は、前年比37％減の573万8000台。特にXP入れ替え特需が多く発生した法人向けで反動減が顕著となったという。2016年の予測では、個人系ルートは13％減の385万台、法人系ルートは4.5％減の548万台を見込む。
メーカー別のシェアは、NECレノボグループが27.1％でトップ。2位は富士通、3位は東芝で順位に変動はなかった。一方で、日本HPが4位となり順位を1つ上げた。またアップルが個人市場を中心に健闘し、シェアを2.1ポイント上げた。
MM総研は2015年の期初時点で、通年の市場規模を約1130万台と予測していたが、実績は予測を約100万台、10％程度下回った。出荷減の要因として、円安による本体価格値上げの影響が想定以上に購買意欲を減少させたこと、店頭での光回線とのセット販売による値引きが大幅に減少し、携帯キャリアを通じた携帯電話回線と固定回線のセット割にシフトしたことなどを指摘している。日本マイクロソフトのWindows 10無償提供の範囲が、現行の主力OSであるWindows7機までとなったことも影響したという。
