調査会社のIDC Japanは2016年2月18日、国内のクライアントPC市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年第4四半期（10月～12月）の出荷台数は、前年同期比16.4％減の245万台、2015年通年の出荷台数は前年比31.4％減の1055万台と大幅に落ち込んだ。2014年から484万台も減少した。
同社は、出荷台数の内訳も調査。それによると、2015年第4四半期では家庭向けが前年同期比13.5％減の112万台、ビジネス向けが18.7％減の133万台。2015年第3四半期（7月～9月）に続き家庭市場、ビジネス市場ともに2桁のマイナス成長となった。2015年通期では、家庭向けが同25.2％減の449万台、ビジネス向けが同35.5％減の606万台となった。
ベンダー別の動向も調査した。NECレノボグループ、富士通、東芝、デル、日本HPの上位5社は、各社ともに出荷台数を前年比7割まで落としているという。そのような状況の中、日本HPはシェアを0.2ポイント上げ4位に浮上。またアップルとパナソニックは、出荷台数のマイナス幅を数％にとどめ、シェアをそれぞれ1.7ポイント、0.7ポイント上げた。
2015年第4四半期では、デルが前期（2015年第3四半期）から順位を1つ上げ、4位になった。量販店向けの販路を強化し、家庭向け市場が前年同期比50.5％増と大幅に増加。全体でも同1.5％増の27万台に達した。
他のベンダー動向では、NECレノボグループの出荷台数は、前年同期比15.7％減の66万台。シェアは、前期から2.6ポイント減らして26.9％となった。富士通の出荷台数は同24.1％減の42万台で、シェアは前期と変わらず17.1％。東芝は同14.2％減の30万台。シェアは前期から0.1ポイント減り12.3％に下がった。
IDC Japanは、PCはSSDの普及により故障が減り、CPUの性能が向上するなどの進化があだとなった指摘。これまでの、故障や性能低下、容量不足などが、買い替える理由にならなくなったと分析。「PCの進化にアプリケーションの進化がついていけてないという根本的な要因がある」と見る。
