シンクタンクのMM総研は2016年2月9日、国内携帯電話端末の出荷台数に関する調査結果を発表した。2015年の従来型携帯電話（フィーチャーフォン）とスマートフォンを合わせた総出荷台数じは前年比6.6％減の3577万台。4375万台を出荷した2012年と比べると18.2％減で、3年連続での減少となった。
スマートフォンとフィーチャーフォンに分けると、スマートフォンの出荷台数は同0.4％減の2758万台にとどまり、過去最高の3042万台を出荷した2012年比で9.3％減で、3年連続の減少となった。
フィーチャーフォンの出荷台数は同22.6％減の819万台にまで減少。同社が携帯電話出荷統計を開始した2000年以降、年間のフィーチャーフォン出荷台数が1000万台を下回ったのは初めてという。携帯電話総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は同4.7ポイント増の77.1％、フィーチャーフォンは同4.7ポイント減の22.9％だった。
2015年のスマホ市場は前年とほぼ同規模で推移したとする。理由としては価格を抑えた中価格～低価格帯のAndroidスマートフォンが人気を集めたこと、買い替えサイクルの長期化が進む中でも安定した買い替え需要があったことと分析した。フィーチャーフォンが前年比22.6％減と大幅に減少した理由としては、フィーチャーフォン利用者の買い替え需要が少ないこと、スマートフォンからフィーチャーフォンに戻るユーザー層が、一部のMVNOサービスを選択するようになったことが背景にあると指摘した。
2015年のメーカー別出荷台数シェアについても調べた。1位はAppleで総出荷台数に占めるシェアは41.2％。Appleは2012年以降4年連続1位を獲得したが、シェアは初めて前年を下回る結果となったという。以下、2位がソニー、3位がシャープ、4位が京セラと続いた。
同社では、2015年9月末時点で、スマートフォンとフィーチャーフォンを合わせた携帯電話端末契約数が1億2723万件となり、既に人口普及率100％を突破したと分析。スマートフォン契約数は7237万件で構成比は56.9％となったが、フィーチャーフォン契約数は5486万件で構成比は43.1％にとどまったという。
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