調査会社のIDC Japanは2016年2月8日、国内のIT市場に関する調査結果を発表した。それによると、2016年の市場規模は前年比1.4%増の14兆7653億円に達すると予測した。国内IT市場に、国内通信サービス市場を加えた国内ICT市場については、同0.4%増の25兆4640億円と予測。同社は、2014〜2019年の国内IT市場の年間平均成長率(CAGR)を1.1%と分析。2019年には15兆4648億円にまで拡大するという。一方で同期間の国内ICT市場のCAGRはマイナス0.1%と予測。2019年には25兆5375億円と分析した。

 同社は製品別市場動向も分析。それによると、2016年の国内のハードウエア市場は同0.5%減の6兆3998億円とやや落ち込むが、ITサービス市場は同2.0%増の5兆4743億円、パッケージソフトウエア市場は同4.6%増の2兆8912億円にまで拡大するという()。

図●国内製品別IT市場実績と予測(2014〜2019年)
図●国内製品別IT市場実績と予測(2014〜2019年)
出所:IDC Japan
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 同社は2016年の国内IT市場の動向について、サーバー市場がマイナス成長に転ずるものの、PCのマイナス成長は小幅となり、スマートフォン市場、ソフトウエア市場、ITサービス市場などの成長が堅調。全体で1.4%のプラス成長となると指摘した。

 同社は、2016年の第3のプラットフォーム市場(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)における成長率を7.0%と予測。また、ITユーザー企業を対象に、パブリッククラウドとデータ分析/アナリティクスに関する社内での導入状況についても調査。それによると、日本のITユーザー企業では、規模の小さい企業では試験的導入が増加。規模の大きな企業では一部署での試験的導入をへて、今後は複数部署および全社的な導入を予定している企業の割合が高いことが明らかになった。同社では、ユーザー企業は今後、大企業を中心に全社的に第3のプラットフォームを活用するために必要な施策を検討するという。そのため、ITベンダーは、その促進のために経営陣へのサポートを実施するべきであると指摘している。

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