調査会社のＭＭ総研は2015年2月3日、2014年の国内携帯電話端末の出荷台数に関する調査結果を発表した。それによると、フィーチャーフォンとスマートフォンを合わせた総出荷台数は、前年比2.5％減の3828万台となり、過去最高の4375万台を出荷した2012年から2年連続で減少した（図）。
種類別では、スマートフォン出荷台数は同5.3％減の2770万台となり、3042万台を出荷した2012年から2年連続で減少。総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は72.4％となり、前年から2.1ポイント下落した。
一方、フィーチャーフォン出荷台数は同5.7％増の1058万台となり、総出荷台数に占める割合も27.6％と前年より2.1ポイント上昇。スマートフォンが年間100万台規模で出荷され始めた2008年以降では、フィーチャーフォン出荷台数が前年を上回るのは初めてという。
同社は、メーカー別のシェアも発表。2014年のメーカー別出荷台数では、シェア1位がAppleで、2012年以降3年連続での1位となった。出荷台数は同29.3％増の1648万台、総出荷台数に占めるシェアは43.1％と前年比で10.6ポイント上昇。スマートフォンの出荷台数に占めるシェアは59.5％で前年より15.9ポイント上昇している。
2013年9月よりNTTドコモがiPhoneの販売を開始しているが、同社では2014年は主要3キャリアが年間を通してiPhoneを発売した初めての年であることや、下取りによるインセンティブ施策の後押しがあることで、Apple出荷台数・シェアが伸長したと分析している。
一方、スマートフォンのOS別シェアはiOSが59.5％に達し、40.3％だったAndroidを逆転。AppleのiOSの出荷台数は1648万台だった。
MM総研は2014年度通期の国内携帯電話端末の出荷台数に関する調査結果も発表した。総出荷台数は前年度比3.8％減の3793万台に達すると予測している。
同社は、2014年度第4四半期（2015年1～3月）には冬モデルの継続出荷と、発表済みで未発売の春モデルの出荷が見込まれるが、一部キャリアを除いて冬モデルの多くは第3四半期（2014年10～12月）に発売されていると指摘。第4四半期の出荷台数が、昨年同様の1000万台規模にとどまるため、年度通期での出荷台数は前年度比微減となると分析した。
