調査会社のIDC Japanは2015年1月13日、国内モバイルデバイス市場に関する調査結果をまとめ、2014年の国内モバイルデバイス出荷台数が前年比8.6％減の5142万台に減少する見通しとなったと発表した（図）。種類別では、スマートフォンが2569万台、タブレット（eReaderを含む）が818万台、PCが1541万台、その他通信データカードなどのData Communicationが214万台となると予測した。
2014年が通年でマイナス成長となる見通しとなった要因についてIDCは、2014年第3四半期（7～9月）のモバイルデバイス出荷台数が前年同期比19.9％の1039万台にまで落ち込んだことを指摘している。同第3四半期では、スマートフォン市場が次世代iPhone（iPhone 6 / 6 Plus）の販売前のユーザーの買い控えやアンドロイドOS搭載スマートフォンの販売不振の影響を受けた。PC市場もWindows XPサポート終了に伴う特需の反動から、出荷台数が大幅に減少した。
その後スマートフォン市場は、iPhone 6 / 6 Plusの発売に伴い、販売台数も出荷台数も好転の兆しがあったが、2014年通年ベースではマイナス成長となる可能性が高まった。PC市場も同年第4四半期（10～12月）で縮小傾向が続く可能性が高く、モバイルデバイス全体としてマイナス成長になると予測した。
2015年のモバイルデバイス市場について、同社は前年比2.3％減の5026万台になると予測する。内訳はスマートフォンが2700万台、タブレットが827万台、PCが1296万台、その他が202万台という。スマートフォン市場はプラス成長に転ずる可能性があるものの、タブレット市場の成長鈍化が予測され、PC市場も2桁のマイナス成長が見込まれるという。
