調査会社のIDC Japanは2016年1月5日、国内のエンタープライズ向けストレージシステム市場に関する調査結果を発表した。2015年第3四半期（7～9月）の市場規模は前年同期比1.4％減の631億1900万円にとどまった。外付型が同1.2％増の466億5800万円（構成比73.9％）、サーバー内蔵型が131億5900万円（同20.8％）、ODM Directは33億200万円（同5.2％）で、外付型とODM Directは前年同期の水準を上回った。同社はODM Directはまだ規模は小さいものの、グローバルクラウドサービスプロバイダーの国内拠点や国内クラウドサービスプロバイダーでも導入が進みつつあると分析している。
外付型についてはセグメント別内訳も調べた。メインフレーム向けが同1.3％増の61億900万円、UNIX、Windows、Linuxなどのオープンシステムおよびその他OS向けが同1.2％増の405億4900万円と堅調に推移。メインフレーム向けは、2015年第1四半期、第2四半期で官公庁と金融で大型更新案件があり、その影響で2期連続2桁成長だった。第3四半期も金融などで大型案件があり、堅調傾向が継続した。
オープンシステム／その他OS向けは、サーバー仮想化やVDI（Virtual Desktop Infrastructure）などの仮想化環境向けやクラウドインフラ向けで需要拡大が継続しているという。同社はオープンシステム／その他OS向けでは、新興ベンダーだけでなく、大手ベンダーが相次いで参入したと指摘。そのため、フラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュストレージが本格的に成長し始めていると分析している。
一方、外付型のクラス別売上額は、システム価格3000万円以上の「ハイエンド」が同9.9％増の133億3700万円、500万円～3000万円未満の「ミッドレンジ」が同4.6％減の162億300万円、500万円未満の「ローエンド」が同0.9％増の171億1800万円（図）。ハイエンドの高成長には、メインフレーム向けの成長とあわせて、オープンシステム向けでの更改案件が寄与しているという。
なお、サプライヤー別出荷額の上位5社は日立製作所（シェア19.1％）、EMC（15.1％）、富士通（13.2％）、NEC（9.8％）、IBM（9.3％）だった。
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