Wi-Fi Allianceは2014年9月16日、インターネット接続やAPを介さず無線LANデバイス間またはデバイスのグループ間を直接接続できる「Wi-Fi Direct」認定プログラムの機能拡張を発表した。
Wi-Fi Direct は2010年に導入されてから、認定製品数が順調に増加。特にスマートフォンやタブレット、家電が多く、「Wi-Fiクライアント端末はほとんどがWi-Fi Directをサポートしていると考えている」（Wi-Fi Alliance マーケティング担当ヴァイス・プレジデントのケリー・デイヴィス フェルナー氏、写真）。
Wi-Fi Allianceでは最近、同プログラムで様々な機能拡張の認定を開始した。現在は、Wi-Fi Direct Send、Wi-Fi Direct Print、Wi-Fi Direct for DLNA、Miracast――の4つのサービス（Wi-Fi Directの認定プログラムで規定した利用形態を提供すること）を認定している。
4つのサービスのうち今回新たに設けられたのは、Wi-Fi Direct SendとWi-Fi Direct Print。Wi-Fi Direct Sendは、1台かそれ以上のデバイスでサービスとデバイスの発見、接続、コンテンツ送受信を1ステップで行えるようにする。Wi-Fi Direct Printは、デバイスとプリンターの間で直接、サービスとデバイスの発見と接続、印刷を1ステップで実行可能にする。
Wi-Fi Direct for DLNAとMiracastはサービスの拡張になる。Wi-Fi Direct for DLNAでは、DLNA総合運用性ガイドラインに準拠した機器同士がサービスとデバイスの発見と接続、コンテンツのストリーミングを1ステップでできるようにする。Miracastでは、対応するデバイスとディスプレイがサービスとデバイスの発見と接続、画面のミラーリングと表示を1ステップで行えるようにする。
またWi-Fi Allianceは、ツールキットを「Wi-Fi Peer-to-Peer Services Specification」の仕様で定義する。その後OSサポートの準備が整うと、ツールキットはWi-Fi Directで認定されたデバイス上で使えるようになる予定。これによりアプリケーションの開発者は、プラットフォーム上でサービスの発見、設定、セキュリティメカニズムの設定ができるようになる。また同アライアンスでは、新サービスの機能拡張をサポートし相互運用性の認定用テスト機器の一群を構成する製品も挙げている。
Wi-Fi Allianceのデイヴィス フェルナー氏は同日開催した発表会で、Wi-FiのIoTにおける優位性にも言及した。既に多数が使われているスマホやタブレットを統合でき、長期間買い換えない可能性があるデバイスにおいて重要なレガシー互換もあると指摘。またセキュリティも長年取り上げている得意分野でWPA2を中心に高度なものを提供しており、IoTでもその努力は継続していくなどと説明した。そのうえで「こうした構成要素を見ても、Wi-Fiはモノのインターネットにおいて成功をおさめる役割を十分に持っており、業界としても今後5年を考えると非常に楽しみな分野だと考えている」（同氏）と強調した。
