トレンドマイクロは2014年8月26日、スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスの業務利用に関する調査結果を発表した。所属する企業がBYOD（私物端末の業務利用）を明確に禁止していると回答した従業員の6割以上が、個人所有のスマートデバイスを業務利用していると答えた。
今回の調査対象は、スマートデバイスを利用している従業員1038人。インターネットを通じて、スマートデバイスの業務利用状況などを尋ねた。調査期間は、2014年6月23日～6月25日。
調査対象者のうち、勤務先においてBYODがポリシーやルールによって明確に禁止されていると答えたのは423人。その423人に対して、個人所有のスマートデバイスを業務のために利用しているかと尋ねたところ、63.1％が「利用している」と回答（図1）。23.6％は「ほぼ毎日利用する」と答えた。
図1●「あなたは個人所有のスマートデバイスを、業務のために利用したことがありますか」への回答（対象者：勤務先においてBYODがポリシーやルールによって禁止されている従業員。2014年 n=423、2012年 n=246）
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ちなみに、2012年に実施した同様の調査では、禁止されているにもかかわらず自分のスマートデバイスを業務利用している従業員は48.0％だった。
次に、「企業が禁止しているにもかかわらず、個人所有のスマートデバイスを業務利用している」と答えた従業員267人に対して、利用状況などを聞いた。
その結果、8割以上が何らかの業務データを、自分のスマートデバイスに保存していることが明らかとなった（図2）。最も多かったのは「取引先などの連絡先」で過半数を占めた（複数回答）。
図2●「あなたは、個人所有のスマートデバイスに業務関連の連絡先情報や文書データを保存していますか」への回答（複数回答。対象者：禁止されているにもかかわらず、個人所有のスマートデバイスを業務のために利用していると回答した従業員。n=267）
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