米Intelは現地時間2014年7月15日、同年第2四半期（4～6月期）の決算を発表した。当期は四半期ベースのマイクロプロセッサ出荷個数が過去最高を更新するなど、パソコンやデータセンター向け事業が好調だった。
当期の売上高は前年同期比8％増の138億3100万ドル、純利益は同40％増の27億9600万ドル（希薄化後1株当たり利益は同41％増の0.55ドル）、営業利益は同41％増の38億4400万ドルだった。また粗利益率は64.5％で、同6.2ポイント改善した。
当期のパソコン向け製品の出荷個数は前年同期から9％増加した。このうちノートパソコンは同9％増、デスクトップパソコンは8％増。パソコン向け製品の平均販売価格は同4％低下した。データセンター向け製品の出荷個数は同9％増で、平均販売価格は11％上昇した。
事業別の売上高は、主力のパソコン向け事業「PC Client Group」が86億6700万ドルで前年同期比6％増。データセンター向け事業「Data Center Group」は35億900万ドルで同19％増加した。
また前の四半期に設けた新たな事業区分である、医療、自動車、産業、流通など組み込み機器向け半導体事業「Internet of Things（IoT）Group」は、5億3900万ドルで同24％増加した。このほかMcAfee事業などの「Software and services operating segments」は同3％増の5億4800万ドルだった。
一方、タブレットや携帯電話などの「Mobile and Communications Group」は同83％減の5100万ドル。同部門の営業損益は11億2400万ドルの赤字で、赤字額は前年同期の7億6100万ドルから拡大した。Brian Krzanich最高経営責任者（CEO）は、2014年の1年間にタブレット向け半導体を4000万個出荷するという目標を立てているが、米Wall Street Journalによると同社は当期に1000万個を出荷しており、Krzanich CEOは「目標に向かって進んでいる」と述べている。
Intelが併せて発表した2014年第3四半期（7～9月期）の業績見通しは、売上高が144億ドル（プラス／マイナス5億ドル）で、前年同期に比べ約6.8％増加する見通し。また粗利益率は66％（プラス／マイナス2ポイント）を見込んでいる。2014年度通期の売上高は、前年度から5％増加し、事前予測値を若干上回る見通し。通期の粗利益率は63％（プラス／マイナス数ポイント）とし、4月時点の予測値（約61％）から上方修正した。
