人材不足の状況が慢性化しているIT業界。ITエンジニアの年収やキャリア志向、やりがい、ストレス状況にその影響が表れている。年齢層によっても考え方は大きく異なる。ITエンジニア1万人を対象に実施した調査から実態を探る。

 全体の平均年収は微増だが、職種・スキル間の格差は拡大傾向にあり、50歳以上の独立志向が急増している─。IT人材のスキルキャリアを研究するNPO法人「ITスキル研究フォーラム(iSRF)」が国内で就業するITエンジニア1万228人を対象に実施した調査結果から、こうした傾向が浮かび上がる。

 調査では、経済産業省が作成した「ITスキル標準(ITSS)」に基づいて、IT人材の職種やスキルレベルを分類した。職種はITSSにある11職種に、SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)やPaaS(プラットフォーム・アズ・ア・サービス)、IaaS(インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス)といったクラウドの導入を担う立場の「クラウド」と「品質保証」を独自に加えた。

 スキルレベルは「未経験レベル」とレベル1~7で、レベル7に近づくほどプロフェッショナルとしてのスキルが高いとされる。未経験レベルは「レベル1に達していない」という位置付けである。

年収が最も高い職種はマーケティング

 ITエンジニアの回答結果を基に算出した全職種の平均年収は502万円、平均年齢は38.3歳である(表1)。前回(2015年)の500万円から若干増加した。

表1 職種別、スキルレベル別の平均年収と平均年齢
マーケティングは700万円超
表1 職種別、スキルレベル別の平均年収と平均年齢
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 職種別に見ると、最も平均年収が高いのはマーケティング(710万円)。コンサルタント(673万円)、プロジェクトマネジメント(607万円)が続く。この3職種は平均年収が600万円を上回る。前回まで、最も平均年収が高い職種はコンサルタントだった。IT分野でマーケティングの役割が高まっていることがうかがえる。

 最も平均年収が低いのはアプリケーションスペシャリスト(451万円)で、ソフトウェアデベロップメント(452万円)が続く。

 スキルレベル別では、平均年収が最も高いのはプロジェクトマネジメントのレベル6(796万円)、次がセールスのレベル5(724万円)。この2レベルは、平均年収が700万円を超えている。

 平均年収600万~700万円未満をスキルレベル別に見ると、ITサービスマネジメントのレベル4が4年ぶりに600万円台に戻った。必要とされる専門領域が変化している一つの表れとみなせる。

 平均年収が最も低いレベルはアプリケーションスペシャリストの未経験レベル(342万円)。ソフトウェアデベロップメントの未経験レベル(343万円)が続く。プロジェクトマネジメントやITスペシャリスト、ITサービスマネジメントの未経験レベルも400万円を下回っており、スキルレベルの高低による年収格差がより拡大していると言える。

全体の1割が平均年収700万円以上

図1 回答者のプロフィール(スキルレベル)
レベル2とレベル3が半数
図1 回答者のプロフィール(スキルレベル)
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 回答者の平均スキルレベルは2.9で、前回の2.8とほぼ同じ(図1)。最も多いのはレベル3(27.4%)。次がレベル2(21.8%)で、未経験レベル(8.9%)とレベル1(16.9%)を加えたエントリーレベルは47.6%となる。

図2 回答者のプロフィール(年齢)
35~39歳が2割
図2 回答者のプロフィール(年齢)
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 回答者の平均年齢は38.3歳で、前回の37.7歳からわずかに上がった(図2)。最も多いのは35~39歳(19.0%)で、30~34歳(17.0%)、40~44歳(15.5%)が続く。

図3 回答者のプロフィール(年収)
400万~500万円未満が2割強
図3 回答者のプロフィール(年収)
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 平均年収の内訳を見ると、最も多いのは400万~500万円未満(24.1%、図3)。次が500万~600万円未満(19.4%)、350万円未満(19.2%)となる。平均年収700万円以上が全体の1割程度である一方、平均年収以下が56.9%と過半数を占めている。

 2014~16年の職種別平均年収の推移を見ると、多くの職種で2014年の水準を上回っていることが分かる(表2)。最も伸びが顕著なのはマーケティング(2014年は597万円、2016年は710万円、以下同)。セールス(522万円、567万円)、ITスペシャリスト(486万円、513万円)、ソフトウェアデベロップメント(403万円、452万円)、カスタマーサービス(434万円、489万円)、ITサービスマネジメント(449万円、478万円)も連続して平均年収が上昇している。

表2 職種別年収の推移
マーケティングは2年連続で伸びが5%超
表2 職種別年収の推移
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 これに対し、コンサルタントの平均年収は2014年の713万円から2016年は673万円へと下がり、トップの座をマーケティングに譲る結果となった。

50歳以上の独立志向が急増

 調査では、今後のキャリアについても尋ねた。最も多かったのは「今の会社でステップアップしていきたい」(35.0%、図4)。「今の仕事で築いたノウハウや人脈を生かして独立開業したい」「今の仕事でステップアップしていきたい。別の会社に移ることも視野に入れている」を選択した、転職を視野に入れている層は33.6%に上る。

図4 キャリアに関する意識の経年変化
「今の会社でステップアップ」が35%
図4 キャリアに関する意識の経年変化
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 全体の傾向に大きな変化はない。「IT業界から離れたい」(4.3%)が前年より0.8ポイント減少し、調査を始めた2010年以降で最も小さくなった点が注目される。

 年齢層別に見ると、「今の仕事で築いたノウハウや人脈を生かして、独立開業したい」と回答した40~44歳で、キャリアに対する意識の変化が目立つ(図5)。前回の21.2%から13ポイント減少し、8.2%になった。2014年と比較しても2.1ポイント減っている。

図5 年齢層別に見たキャリアに関する意識
40代の意識に変化
図5 年齢層別に見たキャリアに関する意識
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 50~54歳(2015年は8.0%、2016年は15.5%、以下同)や、35~39歳(18.6%、22.7%)、55歳以上(5.3%、9.3%)では「独立開業したい」との回答が増加している。50歳以上でくくると、2015年の13.3%から2016年は24.8%と大きく伸びた。役職定年制度や定年退職で一つの役目を終えた層が、キャリアの選択肢として「経験を生かして独立を検討する」ケースがあると考えられる。

 自分の仕事のやりがいについても尋ねた(図6)。最も多いのは「ふつう」(39.9%)で、僅差で「やりがいがある」(38.7%)が続く。「あまりやりがいを感じない」「全く感じない」を選択したのは13.3%である。この傾向は例年とほぼ変わらない。

図6 やりがいの経年変化
「やりがいがある」が4割超
図6 やりがいの経年変化
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 「あまりやりがいを感じない」と回答した層を年齢別に見ると、最も多いのは30~34歳(20.3%)で、40~44歳(19.6%)が続く(図7)。40代は前回から4.4ポイント、20代は2.4ポイント増加しているのに対し、30代は2014年から16年にかけて5.9ポイント減っている。

図7 年齢層別にみたやりがい
30代が減少傾向
図7 年齢層別にみたやりがい
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高齢層ほど高ストレス者の割合が低い

図8 ストレスチェックの結果
「高ストレス者」は17%
図8 ストレスチェックの結果
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 ITエンジニアのキャリア意識ややりがいは、ストレスの有無と関係している可能性がある。調査では、2015年12月に施行されたストレスチェック制度に基づく形で、ストレスに関して尋ねた。

 同制度では、調査結果を点数化してストレスが高い「高ストレス者」かどうかを判定する。今回の調査では、回答者の16.9%が高ストレス者となった(図8)。全国平均とされている10%よりも高い割合だ。

 職種別に見ると、高ストレス者の割合が最も高いのはITサービスマネジメント(23.3%、図9)。セールス(22.2%)、ITアーキテクト(21.7%)が続く。この3職職は20%を超えている。

図9 職種別のストレス状況
プロジェクトマネジメントは8.8%
図9 職種別のストレス状況
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 プロジェクトへの関与が深く、責任が重いとの印象が強いプロジェクトマネジメントは8.8%。高ストレス者と判定された人がいる職種の中で、割合は最も低い。

 年齢別に見ると、最も高ストレス者の割合が高いのは24歳以下(23.2%)で、30~34歳(22.0%)が続く(図10)。44歳までの各層は15~20%程度で、45歳以上は10%を切る。25~29歳を除けば、高齢層ほど高ストレス者の割合が低い傾向にある。

図10 年齢別のストレス状況
高ストレス者の割合が最も高いのは24歳以下
図10 年齢別のストレス状況
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 前回と比べると、24歳以下の高ストレス者の割合が15.6%から23.2%と7.6ポイント増加しているのに対し、45~49歳は15.8%から6.7%へと9.1ポイント減少している。

 スキルレベル別に見ると、未経験レベルで高ストレス者の割合が高い(図11)。全体の3割近く(28.2%)が該当している。他に20%を超えたのはレベル2だけ(21.1%)であり、経験の浅いエンジニアが高ストレスになりやすいとみられる。

図11 スキルレベル別のストレス状況
未経験レベルは高ストレス者の割合が3割弱
図11 スキルレベル別のストレス状況
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 未経験レベルのエンジニアは、プロジェクト全体を見渡すこともできず、上位者の指示の下で経験のない作業に従事するケースが多い。このような仕事の仕方がストレスを生む原因の一端であると考えられる。

「就社」意識の人は低ストレス

 今回の調査で、やりがいとストレスの状況は密接に関係していることが分かった(図12)。「全くやりがいを感じない」と答えた人の72%が高ストレス者であるのに対し、「大いに、やりがいがある」「やりがいがある」と答えた人では10%に満たない。

図12 やりがいとストレス状況の関係
「全く感じない」と回答した7割超が高ストレス者
図12 やりがいとストレス状況の関係
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 ストレスを感じているからやりがいが低下したのか、やりがいを感じない仕事をしているからストレスを感じているのか、といった因果関係を調査結果から読み取ることはできない。少なくとも組織のストレスマネジメントを考えるうえで、仕事のやりがいを一つの要素として考える必要があると言えよう。

 キャリア意識とストレス状況の関係はどうだろうか。顕著なのは「ITの業界から離れたい」と答えたエンジニアだ。39.3%が高ストレス者という結果だった(図13)。回答者の多くは希望する職業に就いているわけではないと考えられるので、当然の結果だろう。

図13 将来希望するキャリアとストレス状況の関係
「今の会社に勤めたい」と答えた人は低ストレス
図13 将来希望するキャリアとストレス状況の関係
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 「仕事内容にかかわらず、今の会社にずっと勤めたい」と回答した層で、高ストレス者の割合が4.4%と低い点も目を引く。回答者の多くは「仕事の内容にはこだわらないし、会社に対して特に不満はない」との意識を持っているとみられる。ストレスの原因は人それぞれだが、おそらく原因となる要素が少ない状況にあると想像できる。

 ストレスの少ない生活を送れるのは当然、悪いことではない。ただ、仕事にこだわらない「就社」をしている人でなければ、ストレスを低減できない状況だとしたら、専門職であるエンジニアの環境としては問題ありと言わざるを得ない。

若年層ほどセキュリティを志望

 ここまで調査結果から見えてきたITエンジニアの現状を見てきた。続いて、これからのキャリア意識を取り上げる。

 「今後なりたいと思う職種のイメージ」で、最も回答が多かったのは「特にない(現状維持)」(46.4%)。半数近くのエンジニアが、現在就いている職種の延長で今後のキャリアを考えていることになる。

 それ以外で最も多かったのは「新事業/新サービスを想像する人材(ビジネスクリエーター)」(16.4%)である。クラウド活用が進み、旧来型のSI(システムインテグレーション)ビジネスからの脱却を掲げる企業が増えている現状で、システム構築の範囲にとどまらず事業創出を重視するエンジニアが増えつつある証しとみなせる。

 これに「BA(ビジネスアナリスト/ビジネスアーキテクト)」(11.2%)、「セキュリティエバンジェリスト(情報セキュリティエンジニア)」(8.1%)が続く。

 今後なりたいと思う職種のイメージを年齢層別に見ていこう(図14)。「データサイエンティスト」と挙げた回答者の年齢構成は、25~29歳と30~34歳が共に19.3%、35~39歳が20.7%、40~44歳が17.9%と、あまり偏りがない。年齢にかかわらず、「スキルを身に付けて職種転換したい」と思える職種ということだろう。

図14 なりたいと思う職種イメージ(年齢別)
20代がセキュリティに関心
図14 なりたいと思う職種イメージ(年齢別)
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 前回と比較すると、25~29歳が14.5%から19.3%へと4.8ポイント上昇、40~44歳が13.8%から17.9%へと4.1ポイント上昇している。

 「セキュリティ・エバンジェリスト(情報エンジニア)」を挙げた回答者の年齢構成を見ると、35歳未満の割合が54.9%と過半数を占めるのが特徴だ。中でも最も多いのは25~29歳(23.0%)で、30~34歳(18.7%)が続く。24歳以下を除くと、年齢が上がるにつれて割合が低くなる傾向にある。

 前回と比べると、25~29歳の伸びが顕著だ。16.1%から23.0%へ6.9ポイント増加した。セキュリティは企業の関心が高まりつつあるテーマであり、若いエンジニアがこの職種を目指すのはうなずける。

 「クラウドエンジニア」を挙げた回答者の年齢構成も見てみよう。最も多いのは35~39歳(28.3%)。次が30~34歳(18.6%)、25~29歳(18.1%)という結果だった。

 前回から最も伸びたのは35~39歳で、23.0%から5.3ポイント上昇した。25~29歳も14.1%から18.1%へと4.0ポイント増加している。40歳未満の割合は63.3%から69.0%へと上がっており、前々回(2014年)と同等の水準となった。

 全体として、なりたいと思う職種のイメージは若い層のほうが明確に抱く傾向にあるが、職種によっては分散していることが分かる。「生涯現役」などと言われる昨今の状況を踏まえて、各企業は、それぞれの職種が何を行い、どのような知識やスキルが必要なのかを明確にしていく必要があるだろう。

IoTと人工知能が躍進

 最後に、今後、身に付けたい技術分野を見ていく(図15)。

図15 今後身に付けたい技術分野(複数回答)
AIとIoTが増加
図15 今後身に付けたい技術分野(複数回答)
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 最も多くの人が選んだのは「クラウド/仮想化」(41.7%)である。「情報セキュリティ(サイバーセキュリティに関する技術)」(33.4%)、「ビッグデータ」(33.3%)が続く。

 これらの技術分野は、前回と同規模の割合だった(情報セキュリティは、今回からサイバーセキュリティに関する技術とそれ以外に分割して尋ねた)。技術分野として一般化してきたことが見て取れる。特にクラウド/仮想化の割合は年々減少しており、事業領域として成熟してきた印象を受ける。

 今回、大きく伸びた技術分野としては、IoT(インターネット・オブ・シングズ)と人工知能(AI)が挙げられる。IoTは前回の16.8%から今回は24.7%と7.9ポイント、AIは同13.7%から24.7%と11.0ポイント、それぞれ上昇している。

 2015年の時点では、これらの技術領域を自らの業務と結び付けて捉えるエンジニアはまだ多くなかったと考えられる。現在では、IoTやAIといった領域でどんなビジネスが成り立つのか、そのためにどのようなスキルが必要なのかが、ある程度明確になっている。これが大幅に伸びた要因だとみられる。

博士号取得者はビジネススキルも高い

 ビッグデータ、BI(ビジネスインテリジェンス)、人工知能(AI)など、データ利活用に関するキーワードが相次ぎ登場している。その中で、鍵を握るデータ利活用ができる人材がどこに存在し、どのように育成していくのか──。

 この実態を調査するために、ITスキル研究フォーラムは「データ利活用人材実態調査」を実施した。2015年に続いて全国スキル調査の一環として行ったもので、国内で就業するデータ利活用人材を対象に、32項目のスキルアンケートを実施し、325人から回答を得た(調査期間は2016年6月13日~8月14日)。結果の一部を紹介する。

最終学歴とスキルに関係性あり

 調査ではデータ利活用人材に必要なスキルとして、ビジネスの意思決定に関わる「ビジネスインサイトスキル」、データ分析に関わる「アナリティクススキル」、ITに関わる「エンジニアリングスキル」の3分野を設定。各分野についてレベル1(経験がない/知識がない)~レベル5(他者を指導できる)の5段階で回答してもらった。

 エンジニアリングスキルの項目は、情報処理推進機構が策定、公開している「iコンピテンシディクショナリ」に基づき作成している。各自の属性とスキルレベルの関係性を明らかにするのがこの調査の狙いである。

 調査結果を基に、回答者の最終学歴と各スキルの平均値を比較した。ビジネスインサイト、アナリティクス、エンジニアリングのどのスキルでも、最終学歴が上がるとスキルの平均値も上がるという結果となった(図A)。

図A 最終学歴とスキルレベルの関係分析と得られた示唆
博士号取得者は全ての領域で高評価
図A 最終学歴とスキルレベルの関係分析と得られた示唆

 博士号取得者のアナリティクススキルは3.72で、平均値の2.68を1.0ポイント以上上回る。ビジネスインサイトのスキルは3.19で、こちらも全体平均の2.61よりも0.5ポイント以上高い。データ分析に直接関わるアナリティクスだけでなく、ビジネスの意思決定に関しても最終学歴が影響を及ぼすことが明らかになった。

 調査では、回答者の所属部署についても調べた。最も多かったのは「開発部門」。IT企業でビッグデータに携わるエンジニアが増えている状況を表すと考えられる。

 開発部門の担当者のエンジニアリングスキルは平均より高いが、ビジネスインサイトやアナリティクスのスキルは平均より低い。主にビッグデータ基盤の導入を担っているからだと思われる。

 2番目に多かったのは「ビッグデータ関連部門」。IT企業だけでなく、ユーザー企業でもビッグデータを取り扱う専門部署の設置が進みつつある表れと言える。三つのスキル領域のいずれも平均より高く、優秀な人材が集まっていることが分かる。

 3番目に多かった「情報システム部門」の担当者は、ビジネスインサイトやアナリティクスだけでなく、エンジニアリングスキルも平均値を下回る結果を示していた。情報システム部門でスキルアップの機会が不足している現状が浮き彫りになった。

 調査結果の詳細は、ITスキル研究フォーラムのWebサイトで、2017年1月に公開する予定である。

高橋 範光(たかはし・のりみつ)氏
ITスキル研究フォーラム「データ利活用人材ワーキンググループ」主査。株式会社チェンジ執行役員

【調査概要】
ITスキル研究フォーラム(iSRF)のWeb調査機能を持つスキル診断システム「ITSS-DS」を用いて「全国スキル調査2016」を実施した。調査期間は2016年6月13日から8月14日まで。有料サービスとして提供している企業診断の調査データ(集計期間は2015年9月1日から2016年8月31日まで)も加えた。有効回答数は合計で1万228人である。

栗藤 高信(くりふじ・たかのぶ)氏
ITスキル研究フォーラム「タスク定義と達成度指標ワーキンググループ」主査(NECソリューションイノベータ イノベーション戦略本部マネージャ)
1999年システムエンジニアとしてNECソフト(現NECソリューションイノベータ)入社。2006年に人材育成部門に異動し、以降、人材育成制度の設計や教育企画などを担当。スキル標準ユーザー協会 教育企画委員会などに参画中。