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西村 崇=日経情報ストラテジー 2015/12/18 日経情報ストラテジー
出典:日経情報ストラテジー 2015年 5月号p.15
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)
目次一覧

 2018年にビジネスの現場で使われるタブレットの台数。IDC Japanが2014年11月に実施した調査結果を基に推計し、2015年2月に発表しました。

 この調査では、国内企業に対してタブレットやスマートフォン、パソコンの利用実態を調べました。そのうえで、利用されている各端末の台数を推計しています。その結果、2013年に使われているタブレットは推計240万台であり、スマートフォンの約280万台やパソコンの約3700万台に比べると少ない数値になりました。 一方、今後タブレットが使われる台数については、2013年から2018年までの年間平均成長率を34.5%と高く予測。冒頭の数値となりました。

 IDC Japanは、国内企業全体と企業内それぞれについても、タブレットの導入状況を見積もっています。企業全体では今のところ30.9%と、3社に1社がタブレットを導入しています。しかし企業内でならしてみると、利用者は従業員全体の6.6%にとどまります。タブレットの導入が特定業務の現場に限られ、思ったほど社員全体には行き渡っていないであろうという実態が見えます。

 この調査では、産業別の導入割合も予測しています。2014年の段階で従業員数に対するタブレットの導入率が高い産業は「金融」「流通」「サービス」「通信/メディア」の4分野で、いずれも約11%とみています。なかでも、従業員数が他の産業に比べて多く、タブレットの現場導入に最も積極的な「流通」と「サービス」の2つは、タブレット全体の63%が利用されているとしています。

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