国内の2019年におけるビッグデータ関連のソフトウエアの市場規模。同じくIDC Japanが2015年8月に発表しました。

　2014年の実績値は110億円ですので、そこからの5年間で4倍超と、急激に成長する計算になります。センサーや家電など様々な機器をインターネットにつなぎデータを収集し、活用するIoT（モノのインターネット）の広がりや、ネット通販の規模拡大、会員情報の活用をはじめとするデジタル経済のさらなる普及が成長を後押ししそうです。

　同社のソフトウェア＆セキュリティ担当マーケットアナリストの草地慎太郎氏は「大企業を中心にビッグデータを活用したいとの意欲が強まっていることで、高い成長率が見込まれる」と分析しています。

　2014年時点の市場規模をソフトウエアの分野別に見ると、データ管理が約57億円と最も大きく、次いでデータ分析が約33億円、意思決定支援・オートメーションが約20億円などとなっています。

　これまではITに精通しているネット系企業が主に導入していましたが、今後は業種にかかわらず、大企業の間でビッグデータを活用するシステムの導入が進むとみています。併せて、今後はIT業者が提供するクラウドサービスの利用比率が増えると予測しています。これまでビッグデータの分析システムは社内にサーバーとソフトウエアを置く従来型の情報システムの構築が主体でしたが、分析や活用に使われるビッグデータの種類や情報量が増えることが見込まれるからです。