PTCジャパンは2015年3月31日、プレス向けにIoT（モノのインターネット）関連の勉強会を開催した。勉強会のメインは、この分野に詳しい同社バイスプレジデントのガッバイ氏による、米経済学者マイケル・ポーター氏と米PTCのジェームズ・へプルマン社長兼CEOが共同で執筆したIoT関連論文の解説だった。同論文は、『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』の2015年4月号に掲載された。勉強会の最後に、参加した記者やリサーチャーとの質疑応答に応じ、ガッバイ氏がIoTについて考えを述べた。
論文では、製造業がIoTを推進するメリットが解説されていた。もしIoTを推進しなかった場合、どのようになるか。
競合他社がIoTに対する取り組みを進めている状況であれば、1社だけ取り残されて、マーケットシェアを失う可能性が高い。
論文では、IT（情報技術）が様々な製品に革命的な変化をもたらしていることを指摘しており、製造業が「接続機能を持つスマート製品」を市場に提供していく上での戦略的なポイントもまとめている。
「接続機能を持つスマート製品」の例を自動車で説明しよう。自動車は基本的にメカニックな部品と電気部品からなる。それにソフトウエアや電子制御の仕組みを加えることで、賢い製品すなわちスマート製品になる。さらにネットを介してクラウドなどと接続する機能を持たせることで、ナビゲーションなど様々なサービスを提供できるようになる。
このような製品を他社に先駆けて提供できれば、大きなアドバンテージを得られるだろう。
ただしすべての製品を「接続機能を持つスマート製品」にしていく必要はない。論文では、企業がこういった製品を市場に投入する戦略を立案するとき、必ず直面する10個の選択肢が示されている。
「製品に持たせる機能や特性のうちどれを追求するか」といったこれら10個の選択肢について検討し、選択の必要があると判断したときに「接続機能を持つスマート製品」の提供に踏み切るのがよいと考える。
日本の製造業がIoTに関連して気を付けるべき点は何か。
私は、日本企業と20年来の関わりを持ってきた。日本に住んだこともある。そのうえで日本の製造業について感じているのは、欧州や他のアジア各国の製造業に比べて、保守的だということだ。
日本の製造業は確かに、物流や調達などについては、業務改善や業務プロセス改革が進んでいる。しかしそれよりも、もっとイノベーションに対する取り組みを強化してもらいたい。
