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ディザスタリカバリ計画で考慮すべき7項目(後)

2017/08/24

James A. Martin CSO

 地震、火事、洪水、竜巻、ハリケーン、テロ攻撃、サイバー攻撃。企業はこうした事態にいつ見舞われてもおかしくない。そこで、企業データ、社員、ビジネスを守るためのディザスタリカバリ(DR)計画を策定している企業は多いはずだ。だが、そのDR計画はどの程度まで徹底しているだろうか。最後に更新や訓練を行ったのはいつだろうか。復旧を支援する新たなテクノロジーやサービスの登場を考慮に入れているだろうか。今回の記事では、ITのDR計画で考慮しておくべき7項目を紹介する。

前回から続く)

4:更新

 ソフトウエアのメジャーアップデートなどで、社内システムに変更が加わったのに、DR計画を更新しないというのも、企業が犯す大きな過ちの1つだ。その点を指摘するのは、GartnerでITインフラ戦略を専門とするリサーチディレクターのMark Jaggers氏だ。その時その時で利用しているすべてのテクノロジー、システム、アプリケーションを考慮していないのであれば、DR計画は不完全だ。

 それに、DR計画を策定した後で、新たなテクノロジーやサービスが登場する場合もある。DR計画は、計画を確定する時点で利用できるプロセスやツールを前提としている。「しかし、テクノロジーの進化がこれまでにないほど急ピッチで、思わぬ場所からイノベーションが生まれる現在では、計画を策定した時の前提が大きく変わる場合もある」。そう話すのは、米Veriflowでプロダクトマネジメント担当バイスプレジデントを務めるMilind Kulkarni氏だ。

 「コンピューター科学や予測アルゴリズムが進化したことと、莫大なコンピューティング能力を手ごろな料金で利用できるようになったことから、ITシステムのレジリエンシー、アップタイム、可用性、ディザスタリカバリを保証するための新たなアプローチや解決法が登場する基盤ができた」

 例えば、米Amazon Web Services(AWS)の「Snowball」のようなサービスがある。Snowballでは、ペタバイト単位の企業データを、セキュアな専用アプライアンスにオンサイトでコピーする。次に、そのアプライアンスを、AWSのいずれかのデータセンターに輸送すると、そのデータセンター内でアプライアンスからクラウドにデータを移すことができる。企業にとって、AWS Snowballのようなサービスは、革新的な方法でデータの冗長性を手ごろな料金で確保する新たな手段になるという。データの冗長性は、すべてのDR計画の土台だ。

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