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ディザスタリカバリ計画で考慮すべき7項目(前)

2017/08/22

James A. Martin CSO

 地震、火事、洪水、竜巻、ハリケーン、テロ攻撃、サイバー攻撃。企業はこうした事態にいつ見舞われてもおかしくない。そこで、企業データ、社員、ビジネスを守るためのディザスタリカバリ(DR)計画を策定している企業は多いはずだ。だが、そのDR計画はどの程度まで徹底しているだろうか。最後に更新や訓練を行ったのはいつだろうか。復旧を支援する新たなテクノロジーやサービスの登場を考慮に入れているだろうか。今回の記事では、ITのDR計画で考慮しておくべき7項目を紹介する。

1:潜在的な脅威と対応方法の洗い出し

 DR計画では、自社のビジネスを中断させる恐れがある要素をすべて考慮する必要がある。そう話すのは、米市場調査会社IDCでデータ保護/可用性/リカバリの分野を担当するリサーチディレクターのPhil Goodwin氏だ(IDCは、CSOの発行元であるIDGの傘下企業)。

 そのうえで、それぞれのシナリオの復旧計画を明確にする。例えば、サイバー攻撃でワシントンDCのサーバーが停止した場合の移行計画を定めているだろうかと、Goodwin氏は問う。

 もちろん、想定した事態が発生する可能性はそれぞれ異なる。したがって、どれが最も可能性が高いのかを、できるだけ予期しておくとよい。残念ながら、今ではサイバー攻撃は、起こる可能性の高いシナリオになりつつあるとGoodwin氏は指摘する。それゆえ、一部の自然災害よりも、サイバー攻撃に対する計画を優先した方がよいかもしれないと同氏は言う。

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