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Microsoft対Apple、戦略は変われど戦いは続く(前)

2017/05/09

Sarah K. White CIO

 Microsoft対Appleという議論は過去のものになりつつある。現時点では、法人分野に関しては、テクノロジー界の大物である両社のどちらにも十分な機会があると言って差し支えない。しかし、法人分野とコンシューマーのいずれの評判にせよ、両社のどちらか一方が優位に立ち始めた時には、Microsoft対Appleという議論を無視するのはやはり難しい。

 2017年4月の米TechCrunchの記事で、Appleのワールドワイドマーケティング担当上級副社長、Phil Schiller氏が明らかにした数字によると、Macのユーザーは1億に近づいている。Windows 10を搭載しているデバイスが推定4億台とされるのに比べると、4分の1の数字だ。また、2016年12月にMicrosoftは、「MacBook Pro」に対する失望から「Surface Book」や「Surface Pro 4」の売り上げが伸びたと主張した。

 上記の数字を見ると、Windows 10の方が普及しているという認識になるが、Windows 10を搭載したノートパソコンやタブレットは、macOSやiOSを搭載したAppleのデバイスよりも種類が多く、低価格帯のエントリーモデルの選択肢がたくさんあるという点も重要だ。Appleのスマートフォン、タブレット、ノートパソコンに比べると、Windows 10の搭載デバイスは、限られた予算の中で複数のデバイスを所有しやすい。

 また、先ほどの数字は、Appleが法人市場で失敗していることを意味するものではなく、むしろ逆だ。Apple製品向けの管理ソフトウエアを手がける米Jamfが米市場調査会社Dimensional Researchに委託して実施した調査によると、企業でのMacやiPadの利用は増えている。企業のIT担当者、管理職、幹部ら300人を対象としたこの調査では、iPhoneやiPadを利用している企業は99%、Macを利用している企業は91%との結果が出た。

 MicrosoftとAppleの両社が、コンシューマー市場と法人市場で拡大と成長を続けていることは明らかだ。しかし、法人分野での導入に向けて両社がたどってきた道筋がそれぞれ異なることは興味深い。

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