「日立製作所はメインフレームの開発・製造から撤退」「富士通、携帯電話事業売却を検討」「NECがオフコン事業から撤退」――。国産IT大手がハードウエア事業から撤退する動きが相次いでいる。
IT企業がメインの商材としてきたサーバー製品も、出荷台数や金額が減少している。電子情報技術産業協会(JEITA)の調査によると、2011年からのサーバーの出荷台数と出荷金額はどちらも全体的に右肩下がりだ。
PCサーバーは2016年度の出荷台数は29万台と、2011年度比で約14%減少。UNIXサーバーも5年間の間減少し続けている。メインフレームも減少し続けている。
出荷金額ベースでも減少傾向にある。好調だったPCサーバーは2011年度から2015年度の間は増加しているが、2016年度は約9%減と出荷額が急落している。UNIXサーバー、メインフレームは2012年以降、市場は減少の一途だ。
こうした「ハード不況」は、サーバーに限ったことではない。ガートナーのリサーチ部門主席アナリストの山地正恒氏は「半導体の国内におけるニーズが激減している」と指摘する。半導体はハードウエアに欠かせない部材であり、ハードウエアの市場動向を測る一つの目安。国内における半導体の売上は、ガートナージャパンの調査によると、5年前の2011年度と比較して2016年度では約2割減少している。パソコン、サーバー、通信機器などの多くのハードウエアが売れなくなっているのだ。
国内大手にも好調ハード製品はある
しかし、どのハードウエアも不調なのかというと、もちろんそうではない。国内IT大手が扱う製品の中にも、売れ行きが好調で、着実に売上に貢献している製品がある。以下はその一例だ。