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健康IoT

金子 寛人=日経コンピュータ 2017/07/31 日経コンピュータ

日本の医療費はついに40兆円の大台を超え、今も膨らみ続ける。

認知症、熱中症、徘徊運転、介護疲れ、睡眠負債──。高齢化社会を迎え、費用と介護の両面で働き盛りの世代の負担が増す。

待ち受けるのは財政破綻か、あるいは現役世代のギブアップか。

そんな「医療費爆発」を防ぐのがIoT(インターネット・オブ・シングズ)だ。各種センサーで健康状態や病気の症状を数値化して、医療費を減らす。

先進企業はシニアを「未病」の段階からきめ細かくケアするサービスを開発したり、介護負担を減らしたりとコスト以外の効果も上げつつある。

現役世代一人ひとりの将来にかかわる「健康×IT(ヘルステック)」の最新現場を追った。

目次

  • 「睡眠負債ゼロ」を目指してセンサー導入

     JR西日本は全63拠点の7300人の運転士・車掌を対象に、睡眠時間や眠りの質を測定する仕組みを2018年3月までに本格導入することを計画中だ。乗務員の眠気に着目し、集中力を高めて事故などのトラブルを減らす狙いだ。(2017/8/4)

  • 尿量センサーが介護の質を底上げ

     介護施設運営大手のSOMPOケアネクストは2017年10月までに、同社が運営する全国115カ所の有料老人ホームの浴室や各居室に複数のセンサーを導入し終える計画だ。入居者のプライバシーを守りつつ職員の生産性を高める効果が出ているという。(2017/8/3)

  • 介護者の巡回をエアコンが肩代わり

     「職員の負担が減った」。パナソニック子会社のパナソニック エイジフリーが運営するサービス付き高齢者住宅(サ高住)では職員の安堵する声が聞こえるようになった。パナソニックが2016年10月に商用化した「エアコンみまもりサービス」の効果だ。(2017/8/2)

  • 歩速で認知症の予兆つかむ

     太陽生命保険はIoT(インターネット・オブ・シングズ)を使った家族による見守りで認知症の予防を図る。BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)サービスのInfoDeliver(インフォデリバ)と共同開発した「認知症予防アプリ」は高齢者の歩行速度に着目した点がユニークだ。(2017/8/1)

  • 車載IoTで徘徊運転をキャッチ

     オリックス自動車が2017年2月に始めた「Ever Drive」は高齢ドライバーをIoTで見守るサービスだ。第3世代携帯電話(3G)とGPSを内蔵した車載機を高齢者の自家用車に装着。GPSで取得した走行ルートの履歴と自動車の速度データを記録し、家族がスマートフォンやPCで参照できるようにした。(2017/7/31)

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