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国内大手のセキュリティ人材育成

井上 英明=日経コンピュータ 2017/06/26 ITpro

 悪質さと巧妙さを増すサイバー攻撃。

 守り手であるセキュリティ人材に期待がかかるが、これまで投資を怠ってきたツケがたまり、不足感は高まる一方だ。

 とはいえ、手をこまぬいていては、攻撃者に利するだけ。

 本特集では日本の大手ITベンダーにおけるセキュリティ人材育成の実態に迫る。

目次

  • 国内最大のセキュリティ人材抱えるNTT、3万人の活かし方

     NTTは2017年3月、グループ内のセキュリティ人材が3万人を突破した。発端は2014年秋に鵜浦博夫社長が「2500人いる国内のセキュリティ人材を2020年までに1万人まで増やす」と目標を掲げたこと。その目標を2016年夏に達成し、以降もたゆまず育成を続けている。(2017/6/30)

  • WannaCryに襲われた日立、セキュリティ人材1万人の確保急ぐ

     日立製作所は2020年までにセキュリティ人材を1万人育成する計画だ。同社は2017年5月12日、WannaCryに感染し、メールや受発注が一時停止した。こうした事態を再発させないためにも、1000人の専門家に加え、一般社員から9000人のセキュリティ人材を育てる施策を急ぐ。(2017/6/29)

  • 「セキュリティを完全に体に染み込ませる」、NECの受注拡大作戦

     NECはグループで1万人以上のセキュリティ人材を育成済みだ。同社は2012年にサイバーセキュリティを成長領域に据え、2014年には2018年3月期までにセキュリティ人材を当時の600人から1200人に増員し、関連事業の売上高を当時の約2倍となる2500億円に引き上げる目標を立てた。(2017/6/26)

  • 「セキュリティの分からないSE」はもういらない?富士通の1万人計画

     富士通は2018年中に1万人のセキュリティ人材を育てる計画だ。重視するのは「セキュリティの分かるSE」の育成。2日間の教育コースを設けて急ピッチで育成を進める。専門家は攻撃と防御を疑似体験する装置「サイバーレンジ」使って育てている。(2017/6/26)

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