Office 365にログインすると、見慣れないアイコンが増えていた。IT部門の社内サポートに尋ねると、わからないという返事。マイクロソフトのサポートデスクに連絡すると、エンドユーザーは対象でないと言われた。エンドユーザーがこうした状況に陥らないよう、IT部門は、エンドユーザー向けの社内サポート体制を整えておく必要がある。これが、Office 365の“お作法”だ。

 社内サポート体制を整えておかなければならない理由は、大きく二つある。一つは、Office 365のサポートは管理者しか受けられないからだ。もう一つは、クラウドならではといえるが、機能更新が非常に速いからだ。このためIT部門では、あらかじめ新機能の導入時期を把握し、エンドユーザーの混乱を避けるために機能更新の準備をしておく。あらかじめ更新の注意点を通知したり、問い合わせがきても慌てないようにマニュアルを作ったりしておくのだ。また準備が間に合わないときは、機能によっては、更新を先延ばしにできる。

24時間365日対応の管理者向けサポート

 Office 365の企業向けサポートは、管理者向けに電話またはWebで情報を提供するというもの。電話による受付時間は、Enterpriseプランで24時間365日、Businessプランで平日の9時から17時まで。複数のサービスや企業が影響を受ける重大なトラブルの発生時はプランによらず24時間体制でサポートを受け付ける。Webは随時受付で、Office 365管理センターの「サポート」-「お問い合わせ」から機能や内容を入力する。

Office 365のサポート画面。「Office 365管理センター」で機能の稼働状況を確認してからWebや電話で問い合わせる。
Office 365のサポート画面。「Office 365管理センター」で機能の稼働状況を確認してからWebや電話で問い合わせる。
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 サポートを受ける資格があるのはOffice 365の「全体管理者」だ。通常は契約時の管理者アカウントにその役割が割り当てられる。エンドユーザーが直接問い合わせる窓口ではない。個人向けのOffice 365 Soloとは異なるので注意しよう。

 Office 365販売パートナー経由で導入した場合は、契約先のサポート窓口を活用する。例えば大塚商会の「たよれーる Office 365」では管理者1名とサポート担当2名、富士ゼロックスの「オフィスあんしん オンラインオフィススイート(マイクロソフト Office 365)」では管理者2名を登録してサポートを受けられる。