ITproが2017年2月に実施した「残業に関する緊急アンケート」。たくさんの読者から回答をいただいた。今回はその中から、現場の窮状を訴えるコメントを紹介しよう。
経営層・管理職の理解不足への怒り
最も多かったのは、経営層や管理職、社内制度に対する現場の怒りだ。人員不足、業務量増、残業規制という三重苦に押しつぶされそうな現場の叫びと言っていい。
・管理職は、残業を減らせ・有給を消化しろとは言うが、言うだけで何も対策を取らないため、現場にしわ寄せがくる。（IT企業、一般、40代）
・残業規制が厳しくなってもリソース追加の検討を経営側はしません。なぜかというと経費削減にこの残業規制が一役買っているからです。（その他、課長・主任、50代）
経営層や管理職への不満の原因は、現場の惨状の理解力不足があるようだ。特に顧客企業からの「納期順守」という制約の下、残業を無理強いされている状況を理解していないという不満が多い。
・客先要望により納期を間に合わせるという理由により不可抗力で残業したにもかかわらず、会社の人事評価で残業をしたということで、最低ランク評価され昇給がマイナス査定。ボーナスもマイナス査定される。（IT企業、課長・主任、30代）
・残業するのは構わないし、時間が足りないのだったら仕方ないとは思うが、現場の状態を把握していない役員の残業時間減らせとかいう無茶振り、怒鳴るためにマネージャーを呼びだし作業が滞ったりするので不満だ（その他、一般、20代）
不満を漏らす一方で、残業削減そのものには賛成する声も多い。だが、経営者は掛け声だけでなく、制度や組織、業務システムの改革を強く進めるべきだという意見も広がっている。
・経営者は残業時間削減、効率化を現場に求める発言をしている。心掛けや仕事の仕方を見直すことには賛成だが、経営者の責任として制度、組織や業務システムの見直しといったより抜本的な対策を行うという姿勢は見られない。（IT企業、課長・主任、40代）
・残業はしないで済めばこしたことはない。しかし、人件費削減で人員減の状況で、増える一方の業務残。効率を上げろと言われても、今までサボっていた訳ではない。業務量を減らすか、人員を増やさなければ、残業不可避。制度だから残業を減らせでは、何も解決しない。（その他、課長・主任、40代）
