2018年の幕が開けた。
新年早々からスタートダッシュを図るには、最新のITをいち早く知ることが不可欠だ。
デジタルの時代はITの目利き力が企業の競争力の源泉となる。
そこで日経コンピュータ編集部が総力を挙げて、2018年に進化を遂げる20の技術を選び出し、それらがビジネスや社会、日本の未来をどう変えるのかを大胆予測した。
2018年の幕が開けた。
新年早々からスタートダッシュを図るには、最新のITをいち早く知ることが不可欠だ。
デジタルの時代はITの目利き力が企業の競争力の源泉となる。
そこで日経コンピュータ編集部が総力を挙げて、2018年に進化を遂げる20の技術を選び出し、それらがビジネスや社会、日本の未来をどう変えるのかを大胆予測した。
金融向け第3のプラットフォーム
クラウド、ビッグデータ、モバイル、ソーシャルなどを活用する「第3のプラットフォーム」。2018年、金融業界では生命保険会社や銀行などがビッグデータを活用し、顧客の囲い込み競争が激しくなる。
デジタルサイネージ
2018年、デジタルサイネージ(電子看板)がハードの進化によって建物の壁や床、車の外装など場所を選ばず設置される。「一方通行」に広告を表示するのではなく、カメラで撮った映像や過去のサイネージへの操作履歴をAIで分析して、顧客の興味を先読みした情報を提供できるようになる。
クラウドセキュリティ
クラウドサービスに対するセキュリティを維持管理する製品・サービスで要注目なのは、複数のクラウドサービスを使っても一貫性のあるセキュリティポリシーを保てるサービスである「CASB(クラウド・アクセス・セキュリティ・ブローカー)」だ。
オール・フラッシュ・アレイ
オール・フラッシュ・アレイ(AFA)は記憶媒体にフラッシュメモリーを使ったSSDを複数台まとめ、一体運用できるようにした外部記憶装置である。HDDなどに比べて転送速度が数百倍に高まるが、2018年はセキュリティの強化に用途が広がる。
IoT型センサーシステム
2018年は工場からの不良品の出荷がゼロになる。新設の工場ではIoTの活用が当たり前になり、製造中の状況を生産設備やセンサーが細かく監視する。検査しなくても不良品の発生を検知できるようになり、検査漏れによる不良品の出荷がなくなる。
教育×IT
教室に40人の生徒がいながら、全員が全く違う内容を勉強している――。そんな学校が2018年に出てくるかもしれない。カギは動画の活用にある。かねて教育コンテンツをデジタル化したり授業をオンラインで視聴したりする流れはあった。
FinTech
オンライン家計簿から電子決済、AIを使った貸し出しや与信、仮想通貨まで、政府の後押しと制度の整備を受けて2018年はFinTechが本格的に普及する。これまではベンチャーが大手企業と連携するビジネスモデルが花盛りだったが、2018年は一気にネット大手によるベンチャー買収が進む。
データウエアハウス用データベース
2018年は日用品などの新商品が爆発的にヒットする当たり年になる。売れる商品の開発に不可欠な市場ニーズなどの分析作業にかける時間を4倍に増やす企業が2割増えるからだ。
IoTセキュリティ
2018年はIoT機器の情報セキュリティを高める動きが活発化し、サイバー攻撃などへの対応スピードが速くなる。「川上」、つまり製品開発での注目は産学官が参画する「IoT推進コンソーシアム」。2017年12月に情報機器や白物家電などのセキュリティ認証に関する議論を始めた。
アグリテック
担い手の高齢化や不足が続く日本の農業。技術伝承にはITの活用が欠かせない。ITを駆使して、もうかる農業を目指す取り組みは「アグリテック」としても注目を集める。2018年は生育や収穫など様々なデータを活用できる仕組みが広がるほか、関連するIT機器の低価格化が進み、農業生産者の8割を占める中小生産者が…
クラウド
アプリケーションの開発環境や運用環境、データベースなどのミドルウエアを提供するクラウドの「PaaS」が一段と普及し、IoTやAIを手軽に使える機能強化が進む。その結果、2018年には中小企業がデジタルビジネスで大企業を打ち負かす「デジタル下克上」の時代がやってくる。
自動運転
2018年、日本の自動車メーカーなどが大同団結し、自動運転で欠かせない地図データの開発で米グーグルに一矢報いる。
エッジコンピューティング
2018年は深層学習の技術で物体を判別する安価なエッジ端末が日本全国津々浦々に普及して人々の生活を助ける。一方で常に監視の恐怖に怯える「ビッグブラザー時代」も到来する。
API管理
業務システムの機能を外部から使いやすくする「API(アプリケーション・プログラミング・インタフェース)」を一般企業が外向けに公開し始める。これまではFinTechで外部企業と連携する金融機関が主だった。
VR
2018年はVR(仮想現実)関連技術のうち、現実と仮想を高度に融合させるMR(複合現実)が自動車業界を中心に普及し、生産工程の手戻りが激減する。その結果、設備投資の効率が上がり、新車開発や生産のペースも上がる。
シェアリングエコノミー
自動車や自転車などのモノ、家や土地などの場所、人などの能力などを皆で共有するシェアリングサービスが支える経済圏である「シェアリングエコノミー」。配車アプリのUberや民泊サイトのAirbnbなどの代表格が米国で生まれてから後れること約10年、日本でも2018年は名実共に「元年」となる。
アンチウイルスソフト
日本年金機構やJTBから百万件単位の情報を盗み出した標的型攻撃や、ホンダや日本マクドナルドのシステムを一時まひさせたランサム(身代金)ウエア攻撃――。全ての被害の発端は組織に侵入したたった1個のマルウエア(悪意のあるソフトウエア)である。
LPWA
2017年度はほぼゼロの見込みが2018年度に10億円、2021年度は140億円へと急成長する国内市場がある。広域無線通信技術のLPWA(ローパワー・ワイドエリア)の市場だ。従来の無線通信サービスよりも圧倒的な低料金と低消費電力を武器に、あらゆる機器に通信機能を付加。IoT(インターネット・オブ・…
AI
2018年に1人、また1人と中間管理職が現場からいなくなり、5年後には1人もいなくなる――。人工知能(AI)の普及でそんな未来が現実味を帯びている。
RPA
2018年は社会的な課題だった人手不足が、オフィスのホワイトカラーの分野で急速に解消に向かう。立役者は「RPA」。PCでデータを繰り返し入力したり転記したりする人手の雑務をソフトで自動化する技術だ。