今や日本人の3分の1が所有する「Tカード」。ユーザーである「T会員」のうち、1年に1回以上利用するのは5556万人。3890万人が1カ月に1回以上、2359万人が1週間に1回以上という高い頻度で利用している(いずれの会員数も、1 人で複数枚のTカードを持つケースを除く)。

 それもそのはず。2015年9月末時点でTカードの導入企業は127社、43万1846 店舗に上る。T会員はTSUTAYAやファミリーマート、洋服の青山、Yahoo!ショッピングなど、消費のあらゆる局面でTカードをポイントカードとして利用できる。

 こうして収集した購買履歴データは、買い物件数が年間33億件、アイテム数で年間65億点に上る。その分析に当たるのがカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC、東京・渋谷)グループでデータベースマーケティング事業を手掛けるCCCマーケティング(東京・渋谷)。このビッグデータから店舗の利用傾向や商品の購入傾向などを予測し、最適な販売促進策を、Tカードの提携先企業やメーカーに提案している。

図●Tカードの情報から「顧客DNA」を作り出す仕組み
図●Tカードの情報から「顧客DNA」を作り出す仕組み
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 「特定の店舗や業態に限らず、会員の購買行動を面でカバーできることが最大の強み」と、毛谷村剛太郎企画本部データベースマーケティング研究所所長は説明する。例えば、小売りチェーンが単独でポイントシステムを運用する場合、既に購入実績のある顧客にしか販促を打てない。T会員であれば、そのチェーンを使ったことがない会員のなかから、購入可能性の高い人を選び出し、「新規」顧客を生み出せる。

 ではCCCマーケティングは、膨大なデータから顧客の行動や背景にある生活スタイルをいったいどのようなプロセスで読み解いているのか。そして企業と消費者をどうマッチングしているのだろうか。  その秘密をズバリ明らかにする講演が、今月開催するITpro EXPO 2016で開かれる。基調講演『6000万人が「次に何を買いそうか」をピタリと予測』がそれだ。CCCマーケティング企画本部データベースマーケティング研究所 所長毛谷村 剛太郎氏がすべてを解き明かします。

 詳しくはこちらから。ITpro EXPO 2016は、2016年10月19日から10月21日まで、東京ビッグサイトにて開催される。記事で紹介した講演は10月20日(水)10:00 ~ 10:40、展示会場内のアリーナで行われる。