128ビット長のIPアドレスを持ち、事実上無制限にグローバルIPアドレスの割り振りが可能な「IPv6」（IPバージョン6）。IPv4（IPバージョン4）からIPv6への移行問題は、IPv4アドレスの枯渇問題とともに語られてきた。

　IPv6は、まだIPv4アドレスが潤沢にあった1998年に仕様が確定された（図1-1）。そのころから、将来膨大な端末がインターネットに接続し、IPv4アドレスが枯渇すると見通されていたわけだ。実際、2011年にはIANA/APNIC▼のIPv4アドレスプールが枯渇し、新規割り振りは終了している▼。

図1-1●デバイス数の増大でIPv6の膨大なアドレスが必要になる
図1-1●デバイス数の増大でIPv6の膨大なアドレスが必要になる
モバイル端末の普及や今後見込まれるIoT家電の急増などにより、2020年には世界で数百億個ものデバイスがインターネットにつながるという予測もある。IPv4アドレス新規割り振りは終了したが、 IPv6は事実上無制限にグローバルIPアドレスを割り振ることができる。プライベートアドレスを使わなくてもよくなれば、デバイス同士の通信がやりやすくなる。
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　とはいえ、現在のインターネットはほとんどがIPv4で動いており、すぐにIPv6に切り替わるわけではない。だが、モバイル端末やIoT▼機器の急増が見込まれる今、ネットワーク管理者にとって、将来の“IPv6時代”について理解しておくことは大事だ。第1回の今回はIPv6の現状を整理する。第2回ではIPv6の仕組みを、第3回でIPv6への移行の課題を解説していく。

▼IANA/APNIC
IANAはInternet Assigned Numbers Authorityの略で国際アドレス管理団体。APNICはAsia-Pacific Network Information Centreの略で日本を含むアジア太平洋地域の地域別IPアドレス管理団体。
▼新規割り振りは終了している
現在は、既存のIPv4アドレスの業者間移転や、ブロック単位での事実上の売買が行われている。売買については、IPアドレスに金銭的な価値を付与してよいのか、というポリシー上の問題などから当初は問題視されていた。
▼IoT
Internet of Thingsの略。「モノのインターネット」とも呼ばれる。