7月29日から、いよいよWindows 7/8.1ユーザー向けのWindows 10への無償アップグレードが始まる。しかし6月下旬、プレビュー版からの移行条件の詳細が発表されるにあたって、大きな混乱が生まれ、議論を巻き起こしている。リリースまで残すところ1カ月を切ったWindows 10について、「COMPUTEX TAIPEI 2015」の情報を中心に、最新情報をまとめておく。
OEM向けのメッセージは「6億台」のPC需要
COMPUTEX TAIPEIでは、米マイクロソフトが基調講演を開催するのが通例となっている。2015年はWindows 10をその主役に据えたものの、講演の大部分は既に「Insider Preview」として公開済みのビルドの紹介にとどまり、最後の10分でOEMによる最新デバイスを紹介するという構成になった(写真1)。
基調講演としてはやや期待外れに終わったものの、これはWindows 10のプレビュー版の存在も大きく影響している印象だ。既にWindows 10は、正式リリースに先駆けて何度もプレビュー版を提供しており、メディアにも最新ビルドの情報が毎週のように掲載されている。その結果、イベントにおいて改めて発表する内容がなくなってしまったといえる(写真2)。
この基調講演においてマイクロソフトが強調したのが、「世界の6億台のPCが、購入から4年以上が経過している」という数字だ。同社は世界のWindowsユーザー数を15億人としているが、それと比べても2011年より前のWindows XPやVista、初期の7世代のPCが、いまなお多数稼働していることがうかがえる(写真3)。