「全部門、全社員がデータを共有して経営判断に生かしている」――。メガネスーパー取締役執行役員の束原俊哉戦略本部長はこう話す。同社では、全国に展開する約300店舗の店長、本社のマーケティング、事業推進、店舗開発といった部門の担当者がBIツールを使って、データを分析して課題を発見し、対策を講じている。

　同社が成功を収めることができたのは「データはみんなのために」を徹底したことにある。同社では、各店舗の店長や各部門の担当者が店舗のPCで、店舗の営業成績を示す粗利率や客単価などのKPI（重要業績評価指標）を分析できる。全社員にデータが開示されているため、「自分で課題を発見して、対策を提案できる」と束原戦略本部長は説明する。

　同時に、各店舗の店長が、他店舗や他エリアのデータを閲覧できるようにした。店舗やエリア別に店長たちの競争意識が芽生えさせるためだ。「こちらが指示をしなくても、店長自らがデータを基に、その店に適した販売施策などを考えるようになった」（束原戦略本部長）という。