携帯電話各社から音声通話の完全定額サービスが出そろい、低料金を売り物にするMVNOの新規参入が相次ぐなど、ユーザー企業が通信料金を節約するための選択肢が一気に増えてきた。ただ用意されたメニューを選ぶだけでは、コスト削減の効果は限られる。WANや通信機器なども含めて、先行企業はベンダーから積極的に好条件を引き出す上手な節約術を実践している。2014年の企業ネット実態調査はその実態に迫った。
連載
“節約”上手で勝つ先行企業のコツ
目次
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[5]セキュリティ/BYOD/クラウド/標的型攻撃対策に大幅な投資増、SaaSの利用率は4割に到達
2014年の調査では、企業がセキュリティ対策を重視する傾向が明らかになった。標的型攻撃の対策を含めてこの分野への投資額が2013年から大幅に増えた。
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[4]通信機器/投資増の無線LANとルーター、価格など訴求で新勢力が台頭
2014年の調査では、更新に伴って通信機器に対する企業の投資がどう変わっているかを調査した。一般に、多くの企業は設備更新のたびにIT投資額の削減を目指す。現実の傾向は、投資分野によって異なっていた。無線LAN機器とLANスイッチ、VPNルーター、PBX(構内交換機)の4種類について調査結果を紹介し…
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[3]WAN/IP電話/L2/L3混合型が広域イーサ抜く、料金下落と利用減が同時進行
通信事業者が提供するWANサービスとIP電話は料金低下の傾向が引き続き進行中だ。今回の調査では、WANやIP電話サービスについても年間の支出総額がこの3~4年でどう変化したか、その割合を聞いている。
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[2]スマートデバイス/携帯電話/iOS首位固め、Windows 8急伸、新定額はNTTドコモが好調
調査対象644社のうち、具体的な予定がある企業を含めて、スマートフォンを業務に利用している企業は42.1%、タブレット端末を利用している企業は50.0%だった。スマートデバイスの業務利用は定着したと言える。
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[1]価格動向/モバイル全活用が月2000円台で、交渉で事業者の“やる気”を引き出す
日経コミュニケーションは2014年7月から8月にかけて上場企業3200社を対象に「企業ネット/ICT利活用実態調査 2014」を実施した。今回の調査は様々な通信サービスや通信機器の利用状況と合わせて、ユーザー企業が実際に支払っている通信サービスの料金や通信機器への投資額の実態を明らかにすることを目…
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