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　東日本大震災の復興需要や景気回復、2020年東京オリンピック・パラリンピックといった要素が重なり合って、国内の工事現場は人手不足に陥っている。その追い風と向かい風の両方を受けている一社が大林組だ。

　2015年3月期の業績は売上高が1兆7739億円（前年同期比10.0％増）、経常利益が599億円（同49.3％増）と絶好調だった。だが、人手不足や労務・資材費高騰などを織り込んで、今期の業績は売上高はほぼ横ばい、経常利益は減益を見込む。

　人手不足を打開する武器として工事現場に導入したのがiPadだ。需要拡大が顕著になり始めた2012年8月、大林組は工事現場で施工管理を行う現場監督のほぼ全員に約3000台のiPadを導入した。その後、内勤の技術者や協力業者にも導入範囲を拡大し、2015年5月末時点で約5700台を運用する。耐久・防水性を高める独自のケースやライトも用意した（図1）。

図1●大林組の工事現場用iPadで使う主要アプリ
図1●大林組の工事現場用iPadで使う主要アプリ
独自アプリで現場作業を支援
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