無料Wi-Fiサービスの整備方法は4つに大別でき、予算と目的に考慮して選択できる。それぞれの方法には一長一短があるため、企業や自治体が実情に合った方法を判断すべきだ。Wi-Fi整備の投資を抑えるには、従業員向けの社内Wi-Fiと、施設の来場客向けの無料Wi-Fiの共用化などの方法もある。
自前設置から全委託まで選べる投資方法
通信事業者などによる支援サービスの充実で、無料Wi-Fiの整備は必ずしも大きな負担ではなくなってきた。（1）自前による設備投資から全面的な業務委託まで、様々な投資の方法が選べる、（2）業態や利用形態によっては、従業員向けの社内Wi-Fiと来客向けの無料Wi-Fiで設備を共用化できる──ようになったからだ。
無料Wi-Fiサービスの整備方法は4つに大別でき、予算と目的に考慮して選択できる。（1）自らアクセスポイント（AP）を設置・運営する、（2）APを新設しながらマネージドサービスを利用する、（3）既存APを活用してマネージドサービスを利用する、（4）既存のWi-Fiサービスをバルクで購入して活用する──だ（図8）。
図8●予算と目的ごとに選択できる運営形態
ネット接続環境だけなら既存サービスの活用で投資を抑えられる。通信事業者が提供するマネージドサービスなら独自のサービスも提供できる。
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