ICT(情報通信技術)が教育の現場に浸透し、学びの姿を変えつつある。本連載では、教育におけるICT活用の最新事例を対談形式で紹介しながら、その可能性を探る。
山内祐平の教育ICTケーススタディ
目次
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[MetaMoJi編3]日本語を“書く”ことで、脳を活性化させる
「MetaMoJi ClassRoom」の特徴である「手書き」機能は、子どもの成長にどんな意義があるのか。教室で使う際に、ネットワークの遅延が問題になることはないのか。山内教授が浮川社長に聞いた。
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[MetaMoJi編2]他人のノート“のぞき見”で子どもは成長する
MetaMoJi ClassRoomには、他人のノートを“のぞき見”する機能がある。子どもたちは互いの意見をのぞき合うことで、自分の意見を高めたり、気づきを得たりする。教員も、その様子を観察できる。
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[MetaMoJi編1]クラス全員が一斉に書き込めるデジタルノートが生まれた
MetaMoJi 浮川和宣代表取締役社長、文教開発部 福原秀伯氏
「MetaMoJi ClassRoom」は、タブレットを使った授業の支援アプリ。特徴の一つが手書き機能で、クラス全員で一つのワークシートに同時に書き込むといったことも可能だ。
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[Z会編3]間もなく登場、Z会版“アダプティブラーニング”の実体に迫る
Z会 ICT事業部 執行役員/事業部長 草郷雅幸氏
Z会が2017年に開始予定の「Asteria」では、“アダプティブラーニング”と呼ぶ手法を採り入れて学習者一人ひとりに適した学びを目指している。アダプティブラーニングとは、実際にどのように実現するのか。山内教授が迫る。
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[Z会編2]タブレット配布で壁に直面、iPad版で課題を乗り越え
Z会 ICT事業部 執行役員/事業部長 草郷雅幸氏
Androidタブレット向けにデジタル教育サービスを開始したZ会。だが、開始早々思わぬ壁にぶつかった。カメラ性能のばらつきにより、「答案を撮影して提出」ができない利用者が出てきてしまった。
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[Z会編1]学習者からの質問や相談が7倍に! Z会が感じるICTの効果
Z会 ICT事業部 執行役員/事業部長 草郷雅幸氏
紙の教材による通信教育サービスで多くの実績を持つZ会のデジタルサービスはいかにして生まれ、どんな試行錯誤を経て今に至るのか。取り組みを率いるICT事業部 事業部長を務める草郷雅幸執行役員に聞いた。
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[すらら編3]機械学習に負けない、人力アルゴリズムで学びを最適化
すららネット 湯野川孝彦代表取締役社長
すららでは、学習者の理解度や学習履歴によって問題を出し分けている。流行の機械学習ではなく、人手で作り込んだアルゴリズムで成果を出している。
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[すらら編2]成績オール1の生徒に「勉強が楽しい」と言わしめた
すららネット 湯野川孝彦代表取締役社長
「高品質な個別指導」を目指して産声を上げたすらら。だが、サービスが軌道に乗るまでにはいくつかの壁が立ちはだかっていた。
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[すらら編1]“外食のプロ”が突き詰めた、成績を上げるeラーニング
すららネット 湯野川孝彦代表取締役社長
アニメーションを交えて対話型で学べる学習サービス「すらら」。全国の約100の学校や、630校ほどの学習塾に導入され、小学生から高校生まで3万人以上が利用している。サービスを立ち上げたすららネットの湯野川孝彦代表取締役社長は、人気外食チェーンの事業立ち上げなどで手腕を振るった異色の経歴の持ち主だ。
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[Cooori編3]AIが教材を自動生成、新しい語学学習が始まる
コーリジャパン 代表取締役兼最高経営責任者 工学博士 アルナ・イェンソン氏
コーリジャパンでは、人工知能を使って語学学習の教材を自動生成する構想を抱く。ネット上のコンテンツから、その人の語学レベルに合ったものを推薦する取り組みも始めている。
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[Cooori編2]AIで英語学習がはかどるのはなぜ? システム内部に迫る
コーリジャパン 代表取締役兼最高経営責任者 工学博士 アルナ・イェンソン氏
「Cooori」では、人工知能(AI)をどのように語学学習に適用しているのか。生みの親であるイェンソン氏に、その仕組みを聞く。
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[Cooori編1]大手生保や航空会社が採用、アイスランド発AI型英語学習サービス
コーリジャパン 代表取締役兼最高経営責任者 工学博士 アルナ・イェンソン氏
「Cooori」は、オンラインの英語学習サービス。人工知能(AI)を用いて、受講者一人ひとりに合わせた学習内容を実現するのが特徴だ。第一生命保険や日本航空、日本交通などが導入する。その裏側に、山内教授が迫った。
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[SENSEI NOTE編3]先生向けSNSには、多くのビジネスモデルがある
LOUPE 浅谷治希 CEO(最高経営責任者)、Co-founder(共同設立者)
センセイノートの正式リリース後、今後どんな方向でサービスを発展させていくか、浅谷氏らは壁にぶつかった。改めて基本に立ち返り、「先生の成長をサポートする」という方向性を定めた。今後は、収益化や海外展開も進める計画という。
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[SENSEI NOTE編2]1年半全国を行脚、教師1000人へのヒアリングをサービスに反映
LOUPE 浅谷治希 CEO(最高経営責任者)、Co-founder(共同設立者)
「先生はいつも不安を抱えている」。浅谷氏がそれに気づいたことが、センセイノートの開発につながった。ハッカソンでの優勝後、あえて正式サービス開始まで1年半かけて全国を行脚。1000人の教師に対面でヒアリングを重ね、ノウハウを盛り込んだ。
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[SENSEI NOTE編1]忙しすぎる教師の孤独を、SNSが救う
LOUPE 浅谷治希 CEO(最高経営責任者)、Co-founder(共同設立者)
「居眠りする生徒をどうするか」「チョークはどう使い分けたらよいか」――。「SENSEI NOTE(センセイノート)」は、教師ならではの課題についてやり取りができるSNSだ。2013年の公開以降、全国の教師に活用が広がり、今では1万人のユーザーに使われている。同サービスを開発する、LOUPEの浅谷治…
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[ソニー編3]世界と戦えるロボット教材を作る
ソニー・グローバルエデュケーションは、2016年に、ロボットを用いた教育事業にも乗り出す。低コストで自由度が高いロボット教材を、家庭に直接届ける形を想定する。その先には、経済活動に関する教育も充実させる予定だ。
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[ソニー編2]日本人が知らない、「日本の算数」の威力
ソニー・グローバルエデュケーションが運営する算数コンテスト「世界算数」では、日本の算数の問題が世界中から大きな反響を呼んでいる。ただグローバルに展開するには、技術面や文化面など様々な苦労があった。
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[ソニー編1]「ITなしではできない教育」で、世界30万人を集めた
ソニー・グローバルエデュケーションは、2015年4月1日にソニーとソニーコンピュータサイエンス研究所が設立した企業。世界展開を前提にした教育サービスを手掛け、オンラインのコンテスト「世界算数」では世界中から30万人もの受験者を集めた。日本発の教育サービスを世界で展開する上での工夫や苦労について、…
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[ednity編3]学校向けSNSで、どう収益を上げるのか?
Ednity 佐藤見竜代表取締役
フリーミアムモデルを採用するednityは、サービス自体は無料で提供している。コミュニケーションのプラットフォームとなることでユーザーを集めれば、収益化の可能性は広がるとの思惑がある。
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[ednity編2]機能を“ちゃんと削った”、だから現場に受け入れられた
Ednity 佐藤見竜代表取締役
「ednity」が学校現場で受け入れられた理由は、機能を足すのではなく、削ったことにあった。シンプルで誰でも使えるツールにすることで、草の根的に導入が広がった。