オンラインストレージの容量アップに喜んでもいられない理由

大手のインターネットプロバイダーでは1日あたりの送信容量に上限を設定している（画面はOCNの例）

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　インターネット接続のために専用線を使っているような大企業ならともかく、SOHOなどでは一般的なコンシューマー向けサービスを使っている場合も多いだろう。光回線を使えば不満のないスピードでインターネット接続ができるので、業務に使っても特に不便を感じないだろうからだ。

　今、モバイルインターネットでは、キャリアによるダウンロード容量制限が話題になっている。一般的なカジュアルユーザーであってもYouTubeなどのサービスを恒常的に見たりしていると、アッという間にギガバイト単位の容量を使ってしまうようだ。

　その一方で、固定回線では多くの場合、下り方向の容量を気にする必要はない。たとえ一か月の下り方向トラフィックが数十ギガバイトに達したとしても、特に支障はない。問題は、上り方向のトラフィックだ。プロバイダーによって異なるが、平均を著しく超えるトラフィックが検出されると利用を一部制限したり停止したりすることを約款に明示してあるケースが多い。容量的には24時間あたり15G～30GB程度が目安となるようだ。

オンラインストレージがトラフィックを増やす

　日常的にこれだけの量のトラフィックが発生することはまれかもしれないが、例えば、Windowsと統合されたOneDriveなどの、オンラインストレージサービスなどを使い始める際に、既存のファイルを同期させる場合は、初回の同期に大量のファイルをアップロードすることになる。そのときには100GB単位のトラフィックが発生することは珍しくないはずだ。Microsoft Surfaceを購入しても200GBのOneDriveがオマケについてくる時代だ。企業向けのOffice 365にも1TBのストレージがついてくる。それを活かしたいと思うのは当然だ。

　プロバイダーがこの手の規制を始めたのは、P2Pによってトラフィックが占有されることを回避するためだと思われるが、その規制が始まったころとは、時代が変わっている。接続速度そのものにはそれほど変化がなかったとしても、オンラインストレージの容量増加など、カジュアルユーザーが利用するサービスそのものが変わっているからだ。

　予期せぬトラフィックで業務を止めてしまないように、どのくらいのトラフィックで制限がかかるのかを、利用しているプロバイダーに問い合わせておいたほうがいいかもしれない。また、プロバイダー側も、時代の変化に合わせて柔軟に対応し、安心して使えるサービスにしてほしいものだ。